副大統領候補ペンスvsハリスTV討論会の勝者は⁉️ 各国の市場の反応に見る・・・ ＃大統領選 ＃ペンス副大統領 ＃TV討論勝敗 ＃ハリス氏 ＃香港 ＃台湾 ＃韓国
アメリカ大統領選挙の副大統領候補TV討論をみた。大統領が「中共コロナ」感染中という大きなハンデを背負っての共和党ペンス氏と、民主党ハリス氏とのディベートだった。
TBSのライブを見ていたが、ニューヨーク駐在記者は、ハリス氏優勢と見ていた。しかし、記者氏は日本人の感覚でしか見ていない。これから世論調査の結果として出てくるだろうが、アメリカのマスコミもバイアスがかかっていて公正とは決していえないことはご承知のとおりだ。
そこで、バイアスがかかる恐れがなく、日本人の感覚で優劣をつけて判断を誤る可能性もない株式市場の反応を見てみた。（出典：realtime-chart.info 矢印加工は編集部）
⑴ 夜なのでNYダウは開いていない。「NYダウCFD」の動きをみると、黒矢印のように上昇している。ダウ先物も同様だ。
⑵ 米国債は10年もの30年もの共に黒矢印のとおり利回りが上昇している。激変による危機感を感じている動きではなさそうだ。
⑶ 危機感は金価格の上昇を招くが、黒矢印のようにほとんど動きがない。
⑷ 諸外国はどう見ているか。中国上海市場は国慶節休場中だが、香港市場は赤矢印のように下げている。トランプ米大統領優勢と見て落胆したのかもしれない。台湾は真逆の動きで、黒矢印のように上昇している。韓国は、どっちつかずの動きだ。（赤矢印）
⑸ 日本では、日経平均、同先物、TOPIX、マザーズそろって黒矢印の示すように上昇した。
これが、各国の政治関係者、経済関係者、機関投資家、個人投資家の目に見えない思惑が数字に現れたものだ。
これらの数字の示すところは、ペンス副大統領の“落ち着いた対応“ が “ 場違いな笑顔“ でつくろったペリー候補に負けた、とは見ていないということだろう。
いかがだろうか。
以上
一国の国家元首に対して、たかが金儲けがちょっと上手かっただけの “賈人”（コジン＝古来中国で商売人のこと）がいうことだろうか⁉️ ＃日立グループ ＃経団連 ＃稲山嘉彦 ＃鄧小平 ＃トランプ米大統領 ＃自業自得 ＃商売人＝賈人
「日本経団連会長、トランプ大統領の新型肺炎感染に『自業自得』」❗️韓国中央日報が大きく報じている。
同記事によれば、「経団連（経済団体連合会）会長が５日、ドナルド・トランプ米大統領の新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の陽性判定に対して「自業自得」と話した。
共同通信によると、中西宏明会長はこの日、オンラインで開かれた月例記者会見でトランプ大統領が多数が集まる行事でマスクを着用せず参加した行動を指摘した。また、『不注意ではないか。ある意味典型的な自業自得だ』とした」（出典：中央日報日本語版 2020.10.06 07:50）
なかにし・ひろあき／1970年東京大学工学部卒業、日立製作所入社。欧州や北米の総代表、米子会社のCEOを務めるなど、海外経験が豊富。2010年4月社長就任、14年会長兼最高経営責任者（CEO） Photo by Kazutoshi Sumitomo
（出典：経営・戦略 週刊ダイヤモンド特集セレクション 2018.11.7 5:12）
経団連会長ときいて思い起こすのは、新日鉄の社長、会長を務めた稲山嘉彦氏のこと。
日中国交回復の旗振り役だった。
同氏は、中国の鄧小平（とう・しょうへい、１９０４～１９９７ ３度の失脚から復活し、中国の最高実力者として改革・開放路線を軌道に乗せた政治家。四川省に生まれ、１６歳でフランスに留学。副首相、党総書記を歴任し、文化大革命で失脚したが７７年に党副主席として復活）に完全に丸め込まれ、中国共産党の手先となり、1972/9/29の「日中共同声明」、1978/8/12の「日中平和友好条約」締結へと導いたという厳しい評価がある。
逆に、中国にとっては大恩人だ。そして1980年、土光敏夫氏の後任として経団連会長に就任した。
宝山製鉄所を中国につくるに際しては、新日鉄にとって最先端の技術を手取り足取り教え、その恩を日本製鉄業界の “沈没” で返されたのだから、皮肉という他ない。
中国共産党を、何をしても叱らない過保護ママのようにトコトン甘えさせて、どんなときも中国の味方であり続ける “ 媚中 ” 日本の道筋をつけた中国側最大級の功労者だ。
今日からみれば、それがいかに愚行だったかわかる人もいるだろう。
政治哲学も愛国心も持たず、ただ中国相手の金儲けだけに目がくらみ自民党を動かした、というと言い過ぎかもしれないが、いわゆる商売人（＝賈人）の典型といえるだろう。
中西会長とて同じだ。原発をはじめとする総合電機・電子・機械関連業界では国内一位だが、アメリカもお得意先のはずだ。経済界全体でいえば、アメリカ抜きで日本経済は成り立たないことは当然わかっているはずだ。
中西宏明会長自身の発言がもとで、日本経済界がアメリカからどのような報復を受けても『自業自得』ということだけは、忘れないでほしい。
もし中西会長が、商売人にもあるはずの礼節をご存知なら、謝罪のうえ、即刻経団連会長を辞任すべきだろう。
安心して金儲けに専念できるのは、アメリカの若き軍人とその家族の犠牲があってこそということに思いを致すならば、いかに愚かであったか気付かれるはずだと信じたい。
以上
米株価 620ドル超急落‼️ FRBパウエル議長の不意打ち発言へのトランプ氏のツイートが引き金か⁉️ ＃株価急落 ＃パウエル議長 ＃民主党 ＃ナンシー・ペロシ ＃米中戦争
午前3:48 トランプ米大統領の「Twitter」（後掲）が出るのとほぼ同時に、アメリカの株価は急落し（赤矢印）、VIX指数（恐怖指数＝黒矢印）も急上昇した。
どうやら、原因はトランプ氏がツイートした、「選挙後まで交渉を止めるよう担当者に指示した。私の勝利直後に勤勉な米国の人々や中小企業を重点対象とした大規模な景気対策法案を通す」（出典：Bloomberg https://www.bloomberg.co.jp/ 2020年10月7日4:15 JST）を嫌気したとみられる。
これには、伏線がある。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長が、「十分な政府支援がなければ米国の景気回復は脆弱（ぜいじゃく）なものになる」と警告し、「景気刺激策を過剰に講じても問題にはならない」との見解を示したことだ。（出典：Bloomberg https://www.bloomberg.co.jp/ 2020年10月7日0:17 JST 更新1:37 JST）
トランプ氏は、上記ツイートで「民主党は、コロナに関連のないお金に2兆4000億ドルもの財政支援ドルを要求。これに対して共和党は、1兆6000億ドルの（※コロナに）有効な支援を提案して交渉しているが、民主党は誠意ある対応をしていない」と主張している。以前からの主張だ。
それを承知しているはずのパウエル議長が、あからさまな民主党寄りと取られても仕方のないコメントを出した訳だ。FRBは、政府の組織ではなく金融資本の利益代表ともみられているだけに、しばしばトランプ大統領と対立してきた経緯もある。
パウエル議長発言は、大統領選直前の不意打ちコメントとなった。
パウエル議長発言が午前1時37分（JST）、これに対してトランプ米大統領の「Twitter」は午前3時48分、わずか3時間後。NYダウは、プラス200ドル超からマイナス300ドル超に急落した。市場の期待は、大統領選前の決着を望んでいたようだ。
今日の、東京市場の動きは影響を受けざるを得まい。
民主党の手法は狡猾だ。「追加支援予算」の動向は、トランプ大統領の体調とともに、米経済、大統領選を左右するポイントに急浮上したといえよう。米中戦争の帰趨もかかってくる。
以上
トランプ米大統領退院❗️株価も金価格も大幅上昇、米国債から資金が還流❗️SpO2 96％の示すもの ＃トランプ米大統領退院 ＃民主党系CNN ＃マスク ＃ソーシャルディスタンス ＃中共コロナ ＃血中酸素飽和度 ＃ペンス副大統領 ＃メラニア夫人
5日、入院していた病院を出るトランプ米大統領=AP（出典：日本経済新聞電子版 2020/10/6 7:41）
各紙が、トランプ米大統領の退院を報じた。日本時間で今朝の7時半に退院したようだ。まずは、無事退院されたことを嘉としたい。
「米CNN（民主党系）によると、大統領周辺はトランプ氏の疲れがひどく、呼吸に問題があり、症状は「深刻だ」と語っている」（下掲の日経記事）としていた。
同じ民主党系のBloombergは「事情に詳しい関係者からは、主治医の説明と相反するような話が聞かれた。同関係者は、トランプ氏の過去24時間のバイタルサインは非常に気掛かりなものだったと明らかにした。」などと匿名の関係者の談話として報じていた（出典：Bloomberg https://www.bloomberg.co.jp/ 2020年10月4日 2:44 JST 更新5:14 JST)が、どうやら為にする記事だったようだ。
その根拠は、同記事の中の「血中酸素飽和度は96％程度」にある。入院したことのある方は覚えがあるだろう。「先生、サチュレーションは95でした」と看護師さんが報告している声を。あのサチュレーションが血中酸素飽和度（SpO2）だ。
日本呼吸器学会では96〜99を正常値としている。90以下になると呼吸障害が起こっているとみる。記者も入院中毎日、血中酸素飽和度（SpO2）を測られた。94になったことがあり看護師さんにいうと「大丈夫です。90切らなければ」と平然と言われた記憶がある。
つまり、トランプ米大統領のバイタルサインは、まっったく「気掛かり」はなかったというのが事実のようだ。
NYダウ初め米市場の動きも、このことを裏付けているようだ。
⑴ NYダウは465ドル高（🔺１.69％）と上昇（黒矢印）
⑵ 金価格は1オンス（約31g）1887ドルから1918ドルに急騰（🔺0.65%）（黒矢印）
⑶ 安全資産の米国債は利回りが急上昇（黒矢印）＝売り優勢➡️株と金に資金還流
完全に安心というわけではないが、民主党系の報道がデマに近いものだったことが明らかになったことは確かだ。
服薬等の治療は継続するのは当然としてやはり、「中共コロナ」は恐るるに足らないが、舐めてはいけない。
日経新聞が「米政権・議員に感染者複数 ホワイトハウスで拡大か 」（出典：日本経済新聞電子版2020/10/3 20:08 (21:58更新)） と報道しているように、連邦最高裁判所判事指名セレモニーで、マスクも着けず、椅子の間隔もあけていない。日本では考えられない。
同記事が示すように、クラスター感染が起こって当たり前だ。
その点をトランプ米大統領は猛省すべきだろう。どこに中共の送り込んだ工作員が潜んでいるか分からないのだから。中共の工作員にしてやられているようでは、バイデン候補には勝てない。
今後の懸念は、前号で述べた、ペンス副大統領を「中共コロナ」からいかに守りきるかということと、メラニア夫人の容態だ。その点に、米中戦争の行方と大統領選挙の帰趨がかかっている。どちらが欠けても一大事だ。
以上
トランプ米大統領 症状軽い 職務継続❗️陽性から13日後の第2回TV討論は未定❓NYダウ株価を見ていればマスコミ報道より真相が見えてくる‼️ ＃トランプ米大統領感染 ＃ペンス副大統領 ＃中共の影 ＃NYダウ ＃危機管理 ＃ジョンソン首相 ＃ブラジル大統領
日経新聞によれば、トランプ米大統領の症状について「メドウズ大統領首席補佐官は同日、記者団に『軽い症状がある』と説明した。職務は継続しているという。危機管理の不備が露呈し、11月に迫った大統領選に向けた選挙活動にも影響が及ぶのは確実だ」と伝えている。（出典：日本経済新聞朝刊2020/10/03）
昨夜のNYダウが27,682ドル（🔻134ドル、ー0.48％）で引けている。公表直後のダウCFDがー281ドル（🔻１.01％）と比べると半分以下に鎮静化している。「軽症」の事実を裏付けるものと言える。
大統領の主治医も「『大統領夫妻はこの時点では元気で、回復に向かう間はホワイトハウスの邸宅にとどまる計画だ』と指摘した。そのうえで『引き続き、職務にあたることができると判断している』との見方を示した」と報じている（出典：同上）。
欧州市場では、イギリスなどは逆に🔺０.39％上げている。先に、ジョンソン首相が「中共コロナ」感染を克服したことが影響しているようだ。その際、ジョンソン首相は発熱があっても映像を発信して国民を安心させていた。そして、集中治療室まで入ったが回復したのだった。
日経は、「危機管理の不備」（出典：同上）というが、「中共コロナ」を防ぐ絶対の方法は完全隔離生活以外ない。だが、首相や大統領がそんなことをできる訳がない。人事を尽くしたら〈天命〉を待つ以外ないのだ。トランプ米大統領が重症化し亡くなったら、それが人類に対する〈天命〉ということだ。それが中国共産党にどう影響するかは神のみぞ知る。
幸い「2日朝の検査では、ペンス副大統領夫妻とムニューシン財務長官の陰性が確認された。ペンス氏はトランプ氏が執務を継続できなくなった場合に大統領職を引き継ぐ。欧州歴訪中のポンペオ国務長官も2日、記者団に同日の検査で陰性だったと明らかにした」（出典：同上）。というから職務代行者であるべきペンス副大統領も、そしてポンペオ国務長官も無事だ。外交には支障が少ないだろう。
トランプ米大統領の回復が確認されるまでは、ペンス氏を感染から守ることが喫緊の課題だが、アメリカ政府は当然それを想定して、第一回のTV討論にもペンス氏を同行させていない。このあたりは、危機管理の要諦として押さえられている。
過去の例をみると、
「中共コロナ」に感染して復帰した指導者
🇬🇧イギリス ボリス・ジョンソン首相
🇧🇷ブラジル ジャイール・ボルソナーロ大統領
🇺🇸米マイアミ フランシス・X・スアレズ市長
・第42代（通称）ビル・クリントン大統領（民主党）・・・膝の施術
・第43代ジョージ・ブッシュJr.大統領（共和党）・・・結腸内視鏡検査
（出典：「YouTube」及川幸久 THE WISDOM CHANNEL 2020/10/2）
🔷アメリカ大統領選挙への影響
回復すればトランプ米大統領はある種の英雄になる可能性がある。英ジョンソン首相のように。
逆に、死亡もしくは重症化が長期化し職務続行不可能となれば、ペンス副大統領が任期中の職務を執行するが、その場合、
2020大統領選挙は、「共和党は再び全国大会を開くか、あるいは、党の全国委員会を開いて過半数を獲得した人が新しい大統領候補になります」「民主党も党の全国委員会の特別委員会を開いて新たな候補者を決めます」という。ペンス副大統領候補が自動的に共和党大統領選候補者なるわけではないようだ。（出典：NHKNEWS WEB 「アメリカ大統領選挙2016」）
もしペンス氏も感染により職務執行不能になれば、アメリカ憲法では、下院議長である民主党のナンシー・ペロシ女史が代行者になる。残任期間だけとはいえ「共和党にとって最悪の事態」と言われるだけに、回復の動向だけでなく、ペンス副大統領を感染からいかに守れるかにも注目が集まる。
いずれにせよ、10月14日(水) までは目が離せない。最も真実を反映しているのはNYダウだ。マスコミによるバイアス（偏向）が入らないうえ、ホワイトハウス内や医療スタッフの情報も正確に反映される。しかも情報が早い。注目されたい。
🔷拭えない中共の関与
10月8日(金) 国慶節休場あけの中国🇨🇳上海市場と香港市場の動きも見ものだ。おそらくトランプ米大統領感染のニュースは歓迎されているだろうが、８日時点で軽い症状なら失望されるだろう。
なにせ、トランプ米大統領への感染経路は不明という。在米の中共工作員の数を考えると。どこまでも、中共“習近平王朝”が送り込んだ刺客の影を拭えない。
以上
トランプ米大統領夫妻「中共コロナ」感染‼️ 株価急落、金急騰、米国債に資金逃げる‼️ 現在は小康状態も、事態は世界の覇権を左右しかねない‼️ ＃中共コロナ ＃トランプ米大統領 ＃ショック ＃株価、金価格、米国債 ＃覇権 ＃米中戦争
東証のシステムダウンの混乱が開けた２日の東証を、「トランプ米大統領中共コロナ感染」のニュースが襲った。
株価の急落が異変を教え、アメリカの民主党系の「ブルームバーグ」電子版は以下のように伝えた。
「トランプ大統領、自身とメラニア夫人がコロナ陽性判明とツイート」と題して、「トランプ米大統領は２日、自分とメラニア夫人が新型コロナウイルス検査で陽性だったことが分かったとツイートした。「自主隔離と回復のプロセスを直ちに」開始するとしている」と伝えた。
世界の株価は敏感に反応した。中国、韓国市場は休みだったが、シンガポール市場は急落した。ところが、フィリピン市場は急騰した。これは、同国経済の反米感情を物語るものなのか、。下掲写真 ⑴〜⑵ 参照。
⑵ 急落するシンガポール市場（赤🔴矢印）と対照的に急騰するフィリピン市場（青🔵矢印）
投資資金は、金価格を急騰させ、米国債価格を急落させた。写真 ⑶ 、⑷ 参照。
⑶ 急騰し1900ドルを超えた金価格（赤🔴矢印）
⑷ 安心資産である米国債に買いが集まり利回りが急落する10年物、30年物米国債（赤🔴矢印）
その後の動きは、落ち着きを取り戻しつつあるようだ。下掲写真 ⑸ 参照（いずれも「realtame-chart.info」 から引用）２日午後23時54分現在、27，592ドル（🔻214ドル）で推移している。市場は、大きな懸念を抱きつつも病状を注視しているという形だ。
⑸ 急落後、やや回復しつつある米ダウCFD（赤🔴矢印）
今後のトランプ米大統領の病状経過も、NYダウの動きを見ていればほぼ分かる。日本のマスコミ報道よりはるかに事実を反映する。それが株価というもので、大いに注目されるところだ。
🔷米中戦争を行方を左右する重大事❗️中共の謀略の可能性はないのか⁉️
中共コロナが悪化すれば、大統領選の敗北は必至だろう。喜ぶのは中国と韓国だ。11月の大統領選の前月という絶好のタイミングを見ると、米大統領夫妻の感染も、中国が仕掛けた謀略の可能性を感じてしまうくらいだ。
仮に、トランプ氏が敗北し、民主党のバイデン氏が勝つと、世界の流れは、中国一強体制に向けて一気に動き出すだろう。５Gも中国、電気自動車も中国、中共コロナワクチンも中国、香港やウィグル自治は踏みにじられ、台湾も大統領選挙後の間隙をぬって一気に軍事占領される可能性が大だ。そうなれば日本の尖閣諸島も危うい。
日本の国益も、安全保障も、国民生活も全てがトランプ米大統領の病状の軽重いかんにかかっているといっても過言ではない。何はともあれ、病状の軽いことを、また一日も早い回復を祈りたい。
以上
「武漢型コロナ」感染者数は3000万人を超えた❗️インドでも急増 それでもカレーの救命率は50％と驚異的だった⁉️ ＃「武漢型コロナ」 ＃感染者3000万人 ＃カレー ＃ハウス食品 ＃エスビー食品 ＃一帯一路
「武漢型コロナ」の猛威は、止まる気配を見せない。
だが、「カレーの効用」はいまだに有意さを保っている。読者は、インドでの感染者数の増加数に「やっぱりカレーが効いてるんじゃなかったじゃないか？」と思っておられるのではなかろうか。
かく云う記者も、感染拡大につれて、それほど差がなくなったかな？と考えていたのは事実だ。なにせ、本家本元のインドで感染者数が急増していたからだ。
ところが、下表の通り、そのインド（上から８段目）でも、感染者数では百万人当り3,938人と赤マーカー国だが、人口当り感染死者数は、百万人当り63.7人と医療先進国ドイツ（同114.6人）の約半分しかない。
カレーのコロナ感染阻害効用は、下表の通り「カレーをよく食べる国」では全感染国の70％（最下段赤文字参照）に抑えられていることでもわかるが、感染した後の死亡率の低さはもっと顕著だ。
表⑴ 2020年9月19日現在のデータでのカレーの効用、世界全感染国と「カレーをよく食べる国」「カレー料理も好きな国」との比較表（出典：人口はWHO、それ以外はジョンズ・ホプキンス大学のデータをもとに編集部作成）
カレーの感染死亡率に対する効用を、全感染国と「カレーをよく食べる国」を比較してグラフ化してみた。青が全感染国188か国の平均値だ。オレンジが「カレーをよく食べる国」の平均値だ。
（ジョンズ・ホプキンス大学のデータをもとに当編集部でグラフ化 2020/9/21）
感染当初は、それぞれの国の事情、たとえば中国との人的交流の多さや、地理的関係もあって急激に増えた国とそうでない国の偏りがあっただろうが、感染者数はおよそ9ヶ月を経て3000万人まで拡大し、個別の事情による偏りは均されてきたといえるだろう。
その中でのこの違いは、どんな治療薬よりも優れているといってもいいのかもしれない。しかも、副作用も薬代もゼロ、どんな貧しい人も食べられる。
🔷医療後進国が多いことを考えれば、救命率50％は驚異的⁉️
最初の表を見れば、「カレーをよく食べる国」「カレー料理も好きな国」には、中国の「一帯一路」参加国が驚くほど多い（右端エピソード欄参照）ことも一つの特徴だ。それだけ中国との人的交流も多くなりがちだ。
一方で、医療後進国が多い。これら二つの要因は、感染者数、感染死者数いずれも増やす方向に働くと考えるのが常識的だろう。感染当初、WHOは「今後、アジア、アフリカ等の医療後進国でのパンデミックが懸念される」としていたことでも分かる。その通りになった。
その中で、「カレーをよく食べる国」は十分な医療も受けられないはずなのに、全感染国の50％しか死亡しない。言い換えれば「救命率」50％といってもいいだろう。これを学者や専門家はどう説明するだろうか？
おそらく学者や専門家が取り上げることはない。製薬メーカーからも国からも治療薬やワクチンには莫大なお金が出る。だが、食品であるカレーにそんなお金は出るはずがない。
それでも「カレーは『武漢型コロナウイルス』に効用がある」とあえていう。
上の表とグラフが示すとおり「武漢型コロナ」発生後9ヶ月経って、感染者が3000万人まで拡大して初めて、そう言い切っても間違いではなさそうだと分かったからだ。
ハウス食品やエスビー食品には、是非、医療費のない貧しい感染者のためにも研究することを期待したい。「リンゴと蜂蜜」ではなく「カレーと『三密』」で「武漢型コロナ」は克服できそうだ。
以上
