「大切な人を守る」ために「アベノマスク」の効果は絶大‼️10億枚以上の使い捨てマスクが医療・介護にまわる❗️共産党小池書記局長、それでも無駄でしょうか❓「漏れ率」なるものに意味はあるのか❓ ＃共産党小池書記局長 ＃アベノマスク ＃効果絶大 ＃漏れ率 ＃「大切な人を守る」
「Twitter」に共産党の小池委員長が下掲写真のような投稿をされたのが目についた。これに以下のようにリツイートした。
「国会議員の危機意識が低く、隠れ感染者がいる可能性を考えてのことでしょう。小池先生も自分の感染を想定してマスクをして下さい。布製マスクが行き渡って1000万人が100日間繰り返し使えば、使い捨てマスク10億枚が医療や介護関係者に回せます。無駄でしょうか⁉️街では一枚百円、総額1000億円分です‼️」「Twitter」2020/4/27投稿
住民基本台帳によれば、平成31年（令和元年）1月1日現在、外国人世帯を含めて5,853万世帯。この内1,000万世帯が100日間洗って使えば、という最低の前提でも上記の通りだ。
品切れの使い捨てマスクが、薬局以外の店で3枚400円で売られていた。1枚133円見当だから安くみての計算だ。それでも、10億枚の使い捨てマスクが医療や介護関係者に優先的に回されたたら、効果は絶大だ。
だが、医療や福祉の現場では、いくら備蓄があっても今の状態では不安なので、買い占めに走るから悪循環を生んでいる。
🔷１月に日本からマスク4000万枚、世界から20億枚を買い占めた中国が諸悪の根源‼️
この悪循環を生んだスタートは、12月末からの中国上海出身の華僑による、日本での マスク4000万枚の買い占めだったようだ。１月末から2月にかけては、世界中の華僑が本国の指示を受けて、約20億枚ともいわれるマスクを買い占めて中国に送ったともいわれている。「1月24日から2月29日までの間に中国の税関を通ったマスクの数20億2000万枚、防護服の数は2538万枚、これが税関を通っていった。12月末から日本で買い占めた4000万枚はこの統計には入っていない」（出典：YouTube水間条項TV「華僑買い占め 」2020/4/2）
その頃、中国はWHOとともに世界に何を発信していたのか？
1月14日・・・WHOテドロス事務局長は「ヒトヒト感染が起こる明確な証拠はない」
「世界的な流行のリスクは平均的」
1月28日・・・WHOテドロス事務局長中国訪問「過剰反応必要ない」「中国の防疫
能力を信じており、各国に対し国民を帰国させるよう促したりしない」
2月25日・・・WHOテドロス氏「パンデミック宣言は時期尚早」
こうして世界中を油断させておいて、中国は世界中のマスク、防護服、殺菌剤を買い占めた。これが全ての原因で、不安が不安を煽った。だから、医療福祉の現場も倉庫を一杯にしないと不安なのだ。
中国とWHOが諸悪の根源であると言い切っておく‼️
🔷「アベノマスク」全部が有効に使われたら58億枚のマスクがダブつく❗️
「アベノマスク」を1000万世帯が、有効に使っただけでツイートした上記の計算になる。仮に、全世帯の約半分の3000万世帯が、まじめに洗って100日間使えば30億枚、全部が有効に使われたら58億枚の使い捨てマスクが要らなくなる。
そうなれば、買い占めていた悪徳中国や業者は、投げ売り状態になる。値段も下がり供給もダブつく。大量在庫の必要もなくなる。
必ずそうなる。そうなると困るのが中国だ。中国国内は経済再生の呼び水を「マスク」PPSにかけているからだ。野党の諸先生方は、中国から金でも貰ってあれこれ難癖をつけて遅らせているのだろうか⁉️
「緊急事態」ということは火事場と同じ、戦場と同じだ。髪の毛の一本や二本入っていることもあるだろう。「炊き出し」に石が入っていることもあるだろう。今は非常時ということを忘れてはならない。中国から生物化学（BC）兵器で攻撃を受けていると理解すべきときだ。
一般的に、どんな製品でも “ 良品率 ” は97％くらいだという。これを98％に上げるためには、とてつもない費用と時間がかかるのが物づくり、大量生産の常識だ。細かいことにクレームをつけるよりも、3％175万セットくらいの不良品があっても、先ずはマスクを急ぎ供給して、在庫を余らせるべき時ではないのだろうか❓
使い捨てマスク一枚133円などという高値で買わされれば、58億枚で7714億円相当だ。誰がカネを払うのか❓国民だろう。それがタダでもらえ、予算は400億で済む。どっちが国民のことを考えているだろうか⁉️
日本人が一丸となって「大切な人を守る」ために、我慢をしているときに、大騒ぎすべきことと、そうでないことがあるはずだろう。
🔷マスクにカビ⁉️髪の毛混入⁉️交換すれば済む話だ
「中国では、3160万枚のマスクと50万9000枚の防護服に不良品が見つかり没収されている」（出典：「宮崎正弘の国際情勢解題」令和2年(2020年) 4月 27日）
これは、世界中のマスク等の値上がりに乗じて金儲けしようとしているのだから、当然のことだ。「アベノマスク」とは違う。
金儲けと国民の救済とでは次元が全然違う。
この点、TBSは「不良品相次ぎ「全品回収」」（出典：TBSニュース2020/4/25）と騒ぎを煽るだけで、何が国民の利益かを報道できない。不良品の規模も中国の万分の一のことではないだろうか。衛生用品のことだからどうでも良いことではないが、交換すれば良いことで、いま騒ぎ立てることではない、と思っている国民は意外といるものだ。
🔷何の意味も持たない「漏れ率100％」❗️
ついでにもう一点。
「『漏れ率100％』の悲惨な実験結果」（出典：リテラ 2020.04.28 10:18）
「AERA.dotに掲載された記事によると、『マスクの品格』（幻冬舎）という著書もある聖路加国際大大学院の大西一成准教授が「アベノマスク」の〈外側と内側の粒子の数を計測して、どれくらい内側に入り込んでいるか〉という「漏れ率」を計測。その「漏れ率」は、5回計測して5回とも〈100％の漏れ率〉だったとし、こうコメントしているのだ。
『ウイルスの取り込みを防ぐという観点から言うと、ほとんど効果がない。布ではフィルターの役割を果たしていないことに加えて、サイズが小さいので隙間ができやすい。一生懸命マスクの周りを押さえて測ってみても、漏れ率は97％でした。人からの感染を防ぐ効果は期待できませんね』」
おかしなことを仰る。感染（うつ）されるのを防ぐなら目の細かい「N95」の医療用マスクでないとほとんど意味がないというのが、感染当初から多くの専門家の見解だった。
無自覚・無症状の感染者が、感染（うつ）さないために必要なのが「アベノマスク」ではなかったのか❓大西准教授と異なり、アジア不織布協会の土谷英夫事務局長は、15枚重ねの「アベノマスク」は「使い捨てと同じ効果が期待できる」と言われている。（出典：ウィキペディア「アベノマスク」）
「同じ効果」とは、どちらも「ウイルスの取り込みを防ぐという観点から言うと、ほとんど効果がない」ということでもあろう。その証拠に、防護服を着て医療用マスクをしている医療関係者でも次々と感染したではないか？
もともと使い捨てマスクにも「アベノマスク」にも、感染（うつ）され防止効果などあるはずがないのだ。だから、「漏れ値」の計測自体、その点ではなんの意味もない。
そんなことではなく、マスクの需給関係を正常化する意味で、「アベノマスク」が「大切な人を守る」ために必要なことか無駄なことか❓だ。結果が出るのにそれほど時間はかからない。
以上
【特報❸】感染者300万人超えても、カレーをよく食べる国民は「武漢型コロナウイルス」に感染しにくかった‼️ 「カレーをよく食べる国」は感染率約４分の１❗️死亡率は約３分の１ ‼️日本国内でも感染率３分の２以下❗️ ＃カレー ＃「武漢型コロナウイルス」 ＃人口比感染率 ＃カレーの効用 #東京都7日移動平均
🔷感染者約127万人から311万人に❗️それでも世界でカレーの効用を示す傾向が続いている‼️
「カレーをよく食べる国」（【表 ⑴ 】中の国名太字に薄卵色でマーク、以下同じ）は、最下欄赤字％のように、世界平均との比較で人口百万人あたり感染者は、17日より3％増の約４分の１（26％）、人口百万人あたり死亡者は、17日と比較して1％増の約３分の１（36％）という明らかな違いに変わりはない。
要因の一つとしてシンガポールでの感染爆発が大きいようだ。
「カレー料理も好きな国」（【表 ⑴ 】中の「カレー料理も好きな国」＝サイドメニューやソースとしてカレー味を好む国、以下同じ）でも、下から２段目欄赤字％のように、世界平均との比較で人口百万人あたり感染者は17日より3％減の54％、人口百万人あたり死亡者は1％減の66％と、違いがむしろ拡大した。
【表 ⑴ 】2020年4月29日現在のデータでのカレーの効用、世界185の感染国と「カレーをよく食べる国」「カレー料理も好きな国」との比較表（出典：日本経済新聞社電子版4月29日掲載分）
🔷日本でも❗️感染者３倍増でカレーの効用を示す都道府県格差❗️
日本国内でもカレーの効用を示す傾向は変わらなかった。
下掲の 【表 ⑵ 】が示すように、感染者数は4月6日の約3倍（1万3千人）に急増したが、最下欄の赤文字％が示すように、カレーをよく食べる道府県（以下「県」）は、そうでない県と比較して人口十万人あたり感染者は、前回比 1 ％増の63％、3分の2以下に収まっている。
【表 ⑵ 】2020年4月29日現在のデータでのカレーの効用、日本国内各都道府県別比較表（出典：日本経済新聞社電子版4月29日掲載分）
今回は、感染率のきわめて低い1.0未満の県（緑マーカー）は4県に減ったが、すべてカレー消費量が多い県であった。
感染率の高い県（赤マーカー、黄色マーカー）には、カレーの消費量が少ない県が多いが、その中でカレーの消費量の多い県は、人口十万人あたり感染者数が10〜13人と低く抑えられている（北海道、埼玉県、京都府など）。
感染者数の少ない間だけの、偶然である可能性も念頭に、データ集計を続けているが、今までのところ、カレーの効用はありそうに思える。
【グラフ❶ 】東京都の新規感染者数とその７日移動平均（出典：「Twitter」ピクテ投信投資顧問2020/4/26）
日本で最も感染爆発の規模が大きい東京都も、上の【グラフ❶ 】を見る限り、感染拡大のピークは超えた感がある。このウィルスは、米ハーバード大学の予想のように、三年先まで、何回かの感染再爆発を経ながら収束してゆく可能性が高いといわれているが、カレーの効用は、今後の長期的な視点から感染拡大を抑えてゆく上で、研究の余地があるのではないだろうか。
トランプ米大統領は、「このウィルスは太陽光線に弱い」と「Twitter」でいっているが、カレーを食べる国と共通する地域もあるので、興味深い。
それにしても、太陽光線が特別強くもなく、この時期、雨も多かった日本で、これだけ感染や感染死が少ないというのには、カレー等、何らかの要因があるはずだ。引き続きデータを追いかけて、お報せして行きたい。
以上
ニコニコ会見😄の滋賀県庁が隠匿した歯科医院は、患者の育児にまで配慮した、まさに「ファミリー歯科」だった‼️ ＃滋賀県 ＃南草津ファミリー歯科 ＃「武漢型コロナウイルス」 ＃佐々淳行 ＃パナソニック
🔷滋賀県が隠した歯科医院名を公表❗️
滋賀県が公表を拒んだ歯科医院のことは、滋賀県民の間では、すでに噂としてかなり広がっている。だが、噂はしょせん噂で、他の噂で被害をこうむる人も出てくる可能性があるので、事実を公開する。
「武漢型コロナウイルス」でクラスター感染が発生したのは、滋賀県草津市野路町の「南草津ファミリー歯科」だ。
ここに掛かっていた人は、県に申し出るとともに、念のため、「自分は感染している」と想定して、体調に注意し、家族や周囲の人にうつさないよう厳重な感染防止措置をとる必要がある。
現時点では、風評被害を受けている様子もない。落書きや貼り紙の類もなかった。
歯科医院側にたっても、こういう危機に遭ったときは、情報を積極的に公開し、感染対策の取り組みをはっきり打ち出したほうがいい。
それは、直指導をいただいた危機管理の専門家 佐々淳行（さっさあつゆき）初代内閣安全保障室長が、常に説いていた積極的情報公開論に基づいている。
マンション二棟の敷地内の一階という好立地。そして、患者の子どもを預かる「託児所」まであった。
惜しむらくは、写真（下掲）のように、コロナ感染症発生のお知らせが小さかった。危機管理の対処法をご存知ないのだろう。
滋賀県第一号の感染者を診察した南郷の「金田医院」は、下の写真のように、もう少し大きな目立つ文字だった。パトカーも来て大仰だったが、その後、感染拡大は聞かない。
🔷危機管理で最も大切なことは「情報公開」‼️そして「原因究明」と「再発防止」‼️
口でいうのは簡単だが、なかなか出来ることではない。
かつて「パナソニック」（事故発生当時は松下電器「ナショナル」は、2005年に、石油ファンヒーターの不良品問題で2名の死者まで出した。リコールに踏み切ったが、事故が続発し、経産省の緊急命令もあって、全数回収をさらに徹底した。ここからが大事なところだ。パナソニックは、それを機に、全製品の事故状況を洗い直し、電子レンジ、冷凍冷蔵庫、衣類乾燥機計300万台超の大規模リコールを断行した。2007年5月30日のことだった。
失敗の原因を追求し、「経年劣化」による再発事故の防止策を徹底した。その経験は2007年11月の「消費生活用製品安全法（消安法）の改正につながって、今日に至っている。
当時、パナソニックが回収のために配布したチラシの文面写真は下掲のようなものだ。（出典：パナソニック）
https://panasonic.co.jp/ap/info/important/heating/ff_heating_j.pdf
松下電器（パナソニック）は、当時の金額で249億円をかけて、テレビ放映4万2千本、チラシ6億9千万枚を使って回収を呼びかけた。という。（太字部分：失敗知識データベースをもとに記事化）
この事故をはさんで、全国に知れ渡った「ナショナル」から「パナソニック」に名称変更するわけだが、この事故の際の、積極的なマイナス情報（ネガティブ情報）の公開が、正直で、誠実な「パナソニック」あるいは「日本」のイメージとして、世界中に定着して今日がある。危機管理のお手本のような事例だ。
滋賀県や中国のように情報を隠匿したり、ウソの情報を流したりしていいことは一つもない。少なくとも、「ファミリー歯科」の関係者だけでも、正面から立ち向かうことを願いたい。感染症を根絶するカギは「情報公開」しかないからだ。
🔷市民には「大切な人を守る」責任も権利もあるから心配するのだ‼️
「Twitter」には「滋賀草津、南草津ファミリー歯科の歯科衛生士が感染していて、歯科医院内の職員4人が感染発覚したということ。その歯科衛生士は患者から感染したのか、他から感染したのか、行動記録公表してほしい。またその衛生士に施術してもらった患者には連絡がいっているのだろうか」と心配の声が書き込まれている。
滋賀県はこの、県民なら誰もが抱く心配を何と受け止め、どのように対処するのだろうか❓
全国の歯科医院で働く歯科衛生士の人たちは、迫り来る感染の恐怖を感じながら患者のために頑張っている。「飛沫感染、最低限気をつけてはいますが、私たちも時間の問題かもしれません」（県内の歯科衛生士Ａさん）という声に、返す言葉が見つからない。その人たちをどう守るというのだろうか。
まず同院の感染者第一号は、どこからウィルスをもらったのか。他の職員や家族の行動履歴はどうなっているのか。感染後の全来院者の追跡調査、検査は終えたのか。その家族は・・・。
滋賀県の三日月知事は、先頭に立って感染防止に取り組み、県民の命を守る覚悟はあるのか❓それが、いま問われている。なぜ情報を隠匿しようとするのか、納得できる説明に出会ったことがない。（念のために付言するが、記事に政治的意図は全くない）
以上
滋賀県のニコニコ記者会見😁😄😀、いったい何の会見❓12人の新規感染者判明、大したことないのだろうか⁉️ ＃滋賀県 ＃ニチコン ＃セキスイハイム近畿 ＃＃琵琶湖くじら保育園 ＃南草津ファミリー歯科 ＃「武漢型コロナウイルス」 ＃感染症法 ＃大切な人を守る権利
🔷12名の新規感染者発表でニコニコ❓
4月22日の記者会見の模様をNHKが報じていた。実況であったようだが、見たのはリアルタイムではなかった。以下に⚪︎枚の写真を引用掲載する。一瞬の表情をとらえて報じることは公益取材報道機構の指針に反するので、複数枚とした。
話しているのが誰かは報じていなかったので、氏名は記載しないが、県庁健康医療福祉部の新型コロナウイルス感染症対策チームの総務・広報・報道班の平田、長島両氏名で、資料提供されている。連絡先は、077−528−3578（内線3578）と付記。
安倍内閣総理大臣の記者会見、小池東京都知事の記者会見と比べて、あまりの違いに愕然とした人は多かったという。安倍総理や小池都知事でも、このようなニコニコと笑顔を浮かべながらの対応ではなかった。
起こりもしない福井の原発に県民の安全が損なわれると大騒ぎをした三日月知事は、目前に迫っている「武漢型コロナウイルス」の脅威には、どういうわけか逃げ腰にしか見えない。
🔷尊大な県職員の態度に、なぜか卑屈なマスコミの記者⁉️
また、このニコニコ顔が出る前の態度は、直接確認して頂きたいが、記者たちを見下すような横柄な態度で、実にぶっきら棒な答え方だった。
だが、こうした態度に、記者たちはバカ丁寧な口調で「恐縮ですが」「ありがとうございます」「・・・ておられるところ申し訳ありませんが」と、卑屈な取材姿勢で、誰一人として、ニコニコ顔で会見を続ける担当者の不謹慎を指摘しなかった。
いったい何の弱みがあるというのか❓記者が、クラスター感染が起こっている草津市の歯科医院名を聞くも、「誰もが入れる店とは違うので公表はしません」と言われて「シュン❗️」。
🔷 「積極的に公表」と定めている『感染症法』❗️
「感染症法第16条2項により個人情報の保護に留意する必要がある」と資料提供には明記されているが、歯科医院名は個人情報ではないはずだ。
また、同条第一項には「・・・当該感染の予防及び治療に必要な情報を新聞、放送、インターネットその他適切な方法により積極的に公表しなければならない」と定められている。なのに、記者たちは追及しなかった。
適切に公表されれば、県民は、自分の注意努力で「大切な人」を守ることができる。
ちなみに、草津市には60軒近くの歯科医院がある。公表しないから、県民はすべての草津市の歯科医院が怖くて近寄れない。
県の配慮は、おそらく「歯科医師会」への忖度だろうが、逆効果になってしまっている。名前がわからないから、あらぬ噂が立って、関係のない歯科医院まで巻き込み被害者を生んでいる。
滋賀県の一例目感染者の情報も、患者の居住地域、かかった医院名、収容された病院名すらも県民に知らされなかった（インターネットではされていない）。
その時、県民の間では、記者が知るだけで三箇所（瀬田川近くの南郷、琵琶湖南岸のにおの浜のマンション、湖西の衣川）の地域が噂で流れ、それぞれの地域の住民らは「・・・らしいわよ。怖いわね」と、不安に慄いていた。
ところが実際の医院に行ってみると。入り口に休院の張り紙がしてあって、パトカーも警備していた。一目瞭然だ。隠す必要も意味もまったくない。
🔷 全てに優先する「大切な人を守る権利」‼️
歯科医院の名前を公表することが、どうして法に触れるのだろうか⁉️歯科医師会の権益の方が人命よりも優先するのだろうか❓
中国は武漢封鎖に軍隊まで出動している。韓国では、監視カメラと携帯のGPS情報から感染者の行動が逐一市民に流されていると、基本的人権などどこかへ行ったかのようにTBSニュースで絶賛していた。そこまですべきとは言わないが、滋賀県は何もしない。
三日月滋賀県知事は、県民の命より歯科医師会の権益の方が大事というのだろうか⁉️
どこが感染者発生源で、近寄らないように気をつければいいのかを知らされないで、県民はどうやって「大切な人」を守ればいいのだろうか❓
最低限、クラスター感染を起こした草津市の「ニチコン」、「大津市役所」、「セキスイハイム近畿」は県の責任で公表すべきだが、いずれについても、滋賀県は責任逃れに終始し、「それぞれの企業や団体が、自らマスコミに公表しましたから・・・」と保身ばかりだ。
草津市の「琵琶湖くじら保育園」は、草津市が責任を持って、市民の命を守るために公表している。草津市にできて滋賀県にできない理由はないはずだ。
滋賀県は県民の命と「大切な人を守る権利」をどのように考えているのだろうか。歯科医院の名前（ネットでは「南草津ファミリー歯科」の名前が取り沙汰されているが、取材の電話をしても通じない）は県の責任で公表すべきだろう。さもないと、デマが飛びかうばかりだ。
いま、三日月知事の覚悟が問われている。ある高齢者の女性いわく「あの人は口ばっかりよ」‼️別の支持者も失望を隠さない。
以上
「スペイン風邪」の約７割の致死率❗️「武漢肺炎」致死率７％の大台に❗️中国が恐れ隠蔽に走った4.9％（1/ 16）の壁を4月1日に突き抜けてから、わずか22日間‼️ 感染者数は260万人超❗️ 「スペイン風邪」は 三年で収束‼️ ＃致死率７％ ＃「スペイン風邪」 ＃鐘南山 ＃石平氏 ＃隠蔽 ＃ミズーリ州 ＃中国を提訴 ＃信頼という名の油断
🔷「武漢型コロナウイルス」の致死率が4月23日、７％の大台に達した（黄〇印）❗
1月16日（赤矢印）には、中国だけで致死率(感染者数に占める感染死者の割合)は4.9％に達していた。５％の大台を前に、グラフは不自然な急降下を示す。日、米、欧州等の「情報公開国群」で感染が拡大してからは、一度もない異常な急降下だった。
謎を解くカギは、1月20日までは、中国もWHOも「ヒトヒト感染」を認めていなかったことだ。だから日、米、欧はじめ世界の指導者もマスコミも安心してしまった。この時点で、既に中国は、日本で4000万枚のマスクを買い占めていた、というのにだ。
1月20日に初めて、鐘 南山（ショウ ナンザン）中国国家衛生健康委員会組長が「ヒトヒト感染起こりうる」と認めたといわれている。
直前の 16日までは、感染者数は41人で動かなかった。死体は目につくから隠しにくい。感染者数が同じで死者だけ増えれば、感染致死率は当然高くなる。そうなると、すぐにSARSやMARSを超える致死率になり、そのこと自体が世界的な事件になる。それなら感染者数をある程度公表して、“ 致死率の低い感染症 ” という印象操作に切り替えた、という見方ができる。
翌1月17日から、感染者数は41→45→62→121人と急増し、20日には198人と5倍にもなった。相対的に、致死率は急減し、21日には１％になってしまった。世界はこれにも騙された。
“ 致死率１％なら罹っても大したことない ” 、と。
その後１ヶ月間、2月22日まで、致死率は３％を超えることはなかった。そして、翌2月23日の人民日報に「「2月末までに、ウィルスを終息させ、生産を再開させなければ中国経済は潰れる」という主旨の一面記事が「本誌論説員」の名で掲載された」（出典：中国評論家 石 平氏）
石平氏によれば、中国共産党の指導部が、中国共産党員に号令をかけるときには、人民日報の一面に「本誌論説員」の名前で、党首脳の文章を載せることが常という。
なるほど、2月末には感染者数の増加は急ブレーキがかかり、3月1日からズーッと8万人台で、50日以上たった4月23日時点でも、中国の感染者は83,868人とわずか4千人弱しか増えていない。みごとな終息ぶりを数字の上では見せつけた。
ところが、世界に広がっているのは、中国由来の、同じ「武漢型コロナウイルス」だから、感染力や病毒性は同じはずだ。武漢封鎖が奏功したといっても、それを手本に、必死に感染拡大を食い止めようとしても、全く中国のようにいかない。逆に、中国製検査キットやマスクは、粗悪品で返品が続出して、感染を制圧したはずの「封鎖」「検査」「防護マスク」といったツールのメッキが剥がれてしまった。
結局、中国以外の国々での爆発的な感染者増と、死者の急増という動かし難い現実が、世界の国々に中国のごまかしを気付かせてしまった。
その結果、感染急拡大国で中国の責任を追及する声が高まり、ついに「米ミズーリ州が、中国共産党を相手取り、損害賠償請求訴訟を米連邦地裁に提起」するに至ったのだ。（出典：AFP BB NEWS 2020/4/22「米ミズーリ州、新型コロナで中国指導部を提訴」）
こうした経緯を見ると、「５％」という致死率を、世界的な感染事件になるかならないかのボーダーラインとして中国政府がいかに恐れたかという影が、グラフに如実に現れていることが分かってくるだろう。
習近平中国国家主席が恐れた、その「５％」の壁を4月1日に突き抜けてから、わずか22日間で、致死率は７％の大台に達してしまった‼️情報をそのまま公開すれば、そうなるだけの感染力と病毒性を持ったウィルスだから、如実に数字に現れたのだった。
🔷まだまだ理解されていない「武漢型コロナウイルス」の感染力、病毒性❗️
2月12日のナショナルジオグラフィック日本版では、「インフルエンザは、従来型のものであれ、H1N1のような新型のものであれ、感染者は何百万人にも上りうるが、死亡に至る割合は比較的低く、そのうち0.1%ほどだ。（注：「スペイン風邪」は概ね10％）対して、SARS（重症急性呼吸器症候群）、MERS（中東呼吸器症候群）、そして今回の新型コロナウイルス感染症「COVID―19」は、致死率の点でははるかに深刻だ。ただし、SARSは致死率が10%ほどに上ったが、感染が確認されたのはわずか8000例ほどだった。
現時点で、新型コロナウイルスの感染者数はSARSを大きく上回っている。そのうち死亡に至るのは2%（注：現時点では7％）ほどだ。致死率でいえばインフルエンザの20倍（注：同70倍）ほどということになる。」（出典：ナショナルジオグラフィック日本版2020.02.12）と、感染者数の多さと致死率の高さから「深刻だ」と指摘しているが、この時点での致死率は２％だった。いまや、感染者数は260万人を超え、致死率は７％までに達した。
もはや、「深刻」どころではない。
その「スペイン風邪」 は、「1918年1月から1920年12月にかけて、三波の感染爆発が起こり、世界人口の概ね25％、5億人が感染し、うち1700万人〜5000万人が死亡した」（出典：ウィキペディア「スペイン風邪」）といわれているから、致死率はおおむね10％だった。
７％の致死率、260万人以上の感染者、という組み合わせは、百年来、人類が遭遇したことのない危機といっても過言ではなくなりつつある、ということを示しているのだ。
「スペイン風邪」といっても、じつは風邪ではなく、「2009年の新型インフルエンザと同系のH1N1亜型インフルエンザだったことが判明している」し、「『スペイン風邪』という命名も、第一次大戦期の当時、情報公開されていたスペインでの感染例ばかりが公表されたことによるもので、（その後の研究で）感染源としては、中国、アメリカ、フランス、イギリスの可能性」が指摘されている。（出典：ウィキペディア「スペイン風邪」）
🔷10％の中で、日本の致死率は1.63％だった100年前の「スペイン風邪」❗️
日本におけるスペイン・インフルエンザの被害（出典：ウィキペディア「スペイン風邪」）
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流行 |
患者 |
死者 |
致死率 |
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1918（大正7）年8月-1919（大正8）年7月 |
2116万8398人 |
25万7363人 |
1.22% |
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1919（大正8）年9月-1920（大正9）年7月 |
241万2097人 |
12万7666人 |
5.29% |
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1920（大正9）年8月-1921（大正10）年7月 |
22万4178人 |
3698人 |
1.65% |
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合計 |
2380万4673人 |
38万8,727人 |
1.63% |
感染者数2380万人、死亡者約39万人が内務省衛生局編『流行性感冒』による統計数値である」
38万人の死者を出しながらも、今よりはるかに劣悪な医療環境でも日本人は乗り越えてきた。当時は、人工呼吸器も、インフル治療薬「アビガン」も、エボラ治療薬「レムデシビル」もなかった。日本人は皆、布製のマスクを着用し、手洗いを励行して乗り越えた。
🔷 「スペイン風邪」の約７割の致死率❗️ 感染者数は約５％超❗️ 3年で収束‼️
いわゆる「スペイン風邪」の致死率は5億人分の5千万人とすると、おおむね10％だ。7％は、「スペイン風邪」の致死率に迫るものだ。恐怖を煽るわけではないが、事実を認識した上で対策をすることが重要だ。
だが、「スペイン風邪」でも、3年間でいったん収束した経験を人類は持っている、ということの方がもっと重要だろう。
今までの感染例に多く見られるのは、海外からの帰国者、ナイトクラブや飲食パーティ、感染者と同一家族、勤務先というケースだ。共通しているのは、「家族」、「仲間」といった「信頼ある人間関係」の集まる場でクラスター感染を引き起こしている。
原因は、“ 信頼という名の油断 ” という見方もできる。
７％という致死率を恐れるのではなく、「大切な人を守るために」腹をくくって対策をすべきことを教えていると受け止めたらどうだろうか⁉️
人類、とりわけ日本人の智慧は捨てたものではないはずだ‼️
以上
３月以降で13件『豚コレラ（ＡＳＦ）ウイルス』が証明する中国のウソ⁉️２年半以上経っても終息できず、中国豚一億頭以上が殺処分‼️ #「武漢型コロナウイルス」 #豚コレラ #中国のウソ #ASF #立憲民主党 #山本太郎 #拝金主義
🔷「武漢型コロナウイルス」は制圧できて、なぜ制圧できないのか⁉️
ロイターが報じた。「中国でアフリカ豚熱ウイルス検出、3月以降13例目」
（出典：ロイター Reuters Staff 2020年4月22日 / 02:15 ）
豚は、中華料理に欠かせない食材だといわれる。だから、豚肉が食べられなかったり、価格が高騰すると、庶民の不満を高め、暴動に発展し政権崩壊に直結しかねないだけに、中国共産党にとって喫緊の政策課題だ。
ある意味で、「武漢型コロナウイルス」よりも早く制圧、終息させたいウィルスのはずだったが、中国共産党は、未だにこれを制圧できずにいることが明らかになったのだ。
2018年10月1日にはハムの状態で北海道に持ち込まれようとしていた「豚コレラ（ＡＳＦ）ウイルス」。それを２年半以上かけても制圧できない中国共産党が、どうして「武漢型コロナウイルス」を、わずか２ヶ月で終息させられるというのだろうか⁉️
養豚場は厳しく出入りが制限されていて、日常でもほぼ完全封鎖の状態だ。 「武漢封鎖」によって「武漢型コロナウイルス」を制圧できたというのが本当なら、２年半も手を打てない中国ではないはずだ。
🔷ヒトの命も、豚の命もおなじ命のはずだが、目を覆う惨状‼️
昨年、NHKは、中国で一億頭以上の豚が減少した（殺処分された）と報じた。
「世界最大の養豚国家の中国で、衝撃が広がっています。この１年で、１億頭を超えるブタが減少したとされ、食卓に欠かせない国民食の豚肉の価格が急騰しています。原因は、猛威を振るう『アフリカ豚コレラ』。日本で広がる『豚コレラ』とは、全く違うブタの病気です。『豚コレラ』より感染力が強く、致死率はほぼ100％。ワクチンもないために、感染拡大を防げずにいるのです」（出典：NHKNEWS WEB 2019年10月9日）と、お手上げ状態と指摘した。
その映像は、以下に掲載するように、中国贔屓のNHKにしては、考えられないほど生々しくショッキングだった。
今日のロイターの報道は、今年になってもアフリカ豚熱＝豚コレラ（ＡＳＦ）ウイルスの猛威は収まっていないことを明らかにしている。３月以降で１３件も発生。おなじ惨状が繰り広げられているのだ。すでに、世界最大の養豚大国、中国の豚の命は４０％以上が消え、世界中の豚が中国によって買い集められているという。
🔷中国の文化を受け入れてきた歴史が、いま日本人を悩ませている❗️
“奥様方、豚肉の値段が下がらないのは中国の買い占めが原因だったのですよ❗️”
ついでに言うと
“マスクが薬局・薬店から消えたのも、中国が1月2月の段階で世界中から20億枚以上を買い占めたからですよ❗️” （マスクの値段が高騰したら世界中に40億枚以上を売りまくっているようだが・・・）
漢字も中国由来。邪馬台国の記録も中国の「魏」の歴史書にあり、「卑しい」と付く卑弥呼の命名者も中国だ。京の都の条里制も中国由来だ。切っても切れない関係が、いまや腐れ縁となって、日本人の命だけでなく、庶民の生活まで脅かしている。
外国のことに無関心なのは、庶民の伝統なのだろうか？ 芸能ニュースにドップリ浸かり、笑ってごまかして「ボーッと生きてる」間に、マスクも豚肉もあの中国に買い占められていた。
案外、関係なくはないというのが世界のニュースだった。
🔷何度も中国から持ち込まれようとした豚コレラウイルス❗️そしてコロナも・・・
日本は「アフリカ豚熱＝豚コレラ（ＡＳＦ）ウイルス」清浄国で、感染例はないが、何度か中国からの持ち込みが発見され、未然に食い止められているという。
❶ 「2018年10月1日に北京から新千歳空港に到着した旅客の携帯品の豚肉ソーセージ（1.5kg）にアフリカ豚熱＝豚コレラ（ＡＳＦ）ウイルス発見」
❷ 「2019年1月25日、羽田、中部国際の両空港に12～16日に到着した中国からの旅客が持ち込んだ豚肉ソーセージ計4品から、ASFウイルスの遺伝子が検出」
❸ 「2019年2月18日には冷凍食品において、三全食品（中国）の冷凍餃子にアフリカ豚熱ウイルス（発表時の名称は「アフリカ豚コレラウイルス」）（ASFウイルス）の遺伝子が検出」（❶〜❸出典：ウィキペディア「アフリカ豚熱」）
「武漢型コロナウイルス」も、最初、新千歳空港のある北海道に持ち込まれてアウトブレイクした。そして、羽田空港（東京）、中部国際空港（名古屋）・・・汚染ルートは同じだ。
コンピューターウィルス、SARS、アフリカ豚熱＝豚コレラ（ＡＳＦ）ウイルス、そして「武漢型コロナウイルス」、共通するのは、いずれも中国が汚染源ということだろう。
以上
【特報❷】感染者急増しても、やはり、カレーをよく食べる国民は「武漢型コロナウイルス」に感染しにくい‼️感染率４分の１以下❗️人口比致死率は約３分の１️ ‼️日本国内でも感染率３分の２以下❗️＃カレー ＃「武漢型コロナウイルス」 ＃感染率 ＃人口比死亡率
🔷やはり、カレー料理をよく食べる国は「武漢型コロナウイルス」に感染しにくく、人口比死者数が少なかった‼️
4月7日号「【特報】カレーをよく食べる国民は・・・」記事で報じた通り、4月6日時点のデータでは、
「カレーをよく食べる国」（表①中の国名太字に薄卵色でマーク、以下同じ）は、世界平均と比較して、人口百万人当り感染者数が６分の１以下（16％）、人口百万人当り感染死者数は４分の１（25％）という明らかな違いが確認された。
「カレー料理も好きな国」（表①中の「カレー料理も好きな国」サイドメニューやソースとしてカレー味を好む国、以下同じ）でも、世界平均と比較して、人口百万人当り感染者数は58％、人口百万人当り感染死者数は56％と、相当の違いが確認された。
（注 【特報】の表①中、感染死者数に大きな誤りがあったので、その後、お詫びのうえ記事を訂正し更新した）
その後、感染者数も1.7倍、感染死者数も2.1倍と急激に増加しているが、カレーの効用は数字に現れているのだろうか⁉️
再度検証してみた。
下掲 ⑴ の表①の通り、4月6日から11日が経過した4月17日時点には、感染者数が218万人と１.７倍に急増するなかで、「カレー料理も好きな国」では、感染率が世界平均に比べて58％から57％に減少した。一方、「カレーをよく食べる国」では、世界平均に比べて16％が23％に増えたが、1／4以下をキープしている。
また、世界平均と比べた人口比感染死者数は、「カレー料理も好きな国」では4月6日の56％から67％に増加した。「カレーをよく食べる国」では、25％が4月17日には35％に増えたが、約1／3をキープしている。（医療後進国が多いことが原因かー後述
⑴ 感染爆発後の4月17日時点でも、データはカレーの効用を示している⁉️
表① 「カレー料理も好きな国」と「カレーをよく食べる国」の人口比感染者数、人口比感染死者数データ（2020年4月6日時点と4月17日時点でのジョンズ・ホプキンス大学公表感染データとWHOの2018年人口データにより編集部作成）
これを下にグラフ化してみた。
⑵ グラフ① カレーと感染者数関連性の推移4/6→4/17（4/20 編集部作成）
緑色の棒グラフが、4月17日時点での人口百万人当りの感染者数を示す。世界の感染者全体と比較すると、とりわけ中段の「カレーをよく食べる国」で、少なさが明らかだ。感染者数が急拡大し、医療後進国にも感染が拡大するなかでも、4/6時点(黄色)と比べ、その関連性に変化がない。カレーの効用が示されていることが確認できるだろう。
⑶ グラフ② カレーと感染死者数関連性の推移4/6→4/17（4/20 編集部作成）
下の黄土色の棒グラフが4月17日時点、茶色の棒グラフが4月6日時点での人口百万人当りの感染死者数を示す。世界の感染死者全体と比較すると、中段の「カレーをよく食べる国」との差が大きい。
感染者数と異なり、死者数は4月17日の方が6日よりも差が少なくなってはいるが、「カレーをよく食べる国」では約三分の一（35％）にとどまり、「カレー料理も好きな国」でも約三分のニ（67％）と、依然として差は明らかだ。（表①の最下段参照）
その原因としては、世界の180カ国以上に感染拡大するなかで、「カレーをよく食べる国」や「カレー料理も好きな国」には医療後進国が多く、医療技術や医療器具も不足していることから、先進国なら助かっている感染者が、より多く死亡している可能性が考えられる。
そのような条件下で、全世界平均と比べて、これだけの差があることは、やはりカレーの効用を示すものといえるのではないだろうか⁉️
⑷ 比較的均質な医療水準の日本では、カレーの効用を示す数値に変化は見られない❗️
グラフ③ 4/5時点と4/16時点でのカレー消費量と感染者数比較（4/20編集部作成）注：肌色の棒グラフはカレー消費量の少ない県、緑色の棒グラフはカレー消費量の多い県
表② 都道府県別カレー・ルーの消費量と人口十万人当り感染者数データ（2020年4月5日時点と4月16日時点での日本経済新聞社公表）と人口データ（総理府の平成29年人口推計）により編集部作成）注：外食のカレー、カレーパン等はこのデータに含まれない
日本国内でのカレーの効用も、世界と同様の傾向を示しているようだ。
薄卵色の道府県（以下「県」）は、一年間にカレー・ルーを二箱以上消費している。
赤線で囲った欄が、4/5と4/16の人口十万人あたりの感染者数だ。
赤マーカー欄は感染者数の非常に多いところ、黄マーカー欄は比較的多いところ、緑マーカーは感染者数が少ないところを表している。カレー消費量の少ない県に、赤や黄マーカーが多く、カレー消費量の多い県には緑マーカーが多いことも意味があるのかもしれない。
最下欄の％は、カレー・ルーの消費量が年間二箱未満の県との比率を表す。4月5日にはカレー消費量の多い県の十万人当り感染者数は、カレー消費量の少ない県の62％だった。感染者数が約三倍に急増した4月16日時点でも61％と、その傾向が変わっていないことを示している。
カレー料理を多く食べる国は、貧しい傾向があり、医療技術も先進国に比べて劣っているという見方もあったので、比較的均質な日本国内の都道府県別データで検証してみたところ、5日と16日の数値に変化は見られなかった。
このことから、「カレーをよく食べる国」と「カレー料理も好きな国」の死者数が世界平均と比べて高めの数値を示すのは、当該国の医療水準の低さに要因があるのではないだろうか⁉️
以上
