【特報】安倍総理 10万円のバラ撒き決定‼️豪邸住まいの高額所得者分は公明党山口代表が、創価学会の現金資産10兆円？から出すべし⁉️ 国民は一回きりの10万円より、先の『安心』を求めてるのではないか⁉️ ＃10万円給付 ＃公明党 ＃創価学会 ＃玉置和郎 ＃政治姿勢 ＃雇用保険 ＃令和の徳政令
最新のニュースでは、公明党（山口那津男代表）の要請を受け、安倍総理も、「1人あたり一律10万円支給へ 減収世帯30万円取り下げ」「補正予算の組み替えや国会の調整を指示した」という。（出典：日本経済新聞電子版 2020/4/16 19:31更新）
🔷高額所得者、天下り公務員、高額所得芸能人・YouTuber・デイ・トレーダーetcに出す10万円は全くの無駄金‼️
大田区田園調布、港区白金台、港区麻布、渋谷区南平台etcいずれも東京でも有名な高級住宅街だ。こんなところにお住みになっている方にも僅か10万円を渡すという。
天下り公務員、高額所得芸能人・YouTuber・デイ・トレーダーetc、年収1000万円を超える人にもだ。こういうのを「ドブに金を捨てる」といわないだろうか。
「ビートたけし」、「タモリ」、「明石家さんま」といった、お笑御三家にも聞いてみたらどうか❓10万円もらって嫌ではなかろうが、本当に嬉しいだろうか？
公務員や厚生年金生活者や生活保護受給者は、どうだろうか？この人たちも、小売店員や飲食店員といった人たちに比べたら、収入面での影響のない人たちだ。
ある厚生年金受給の高齢者はこう言う。「贅沢しなければ、年金で十分に生活できる。幸いコロナのお蔭で、外食も少なくなったし、医者もよほどのことがない限り行かないようになった。ガソリン代も半分になった。以前よりよく散歩をするようになったので、血糖値も体重も下がり、花粉症にも風邪にもかからなくなった。10万円は、あれば有難いが、無くても困らない。真面目に働こうとしている若い人や子どものいる人の方がお金が生きるのでは？」と。こういう激変の時代には安定した収入がある人は強い。
そういえば、花粉症も聞かなくなった。
但し、国民年金生活者は、もともと金額が少ないから手当が必要だろうが・・・。
公明党が高額所得者にあげたいのなら、その分は、国民の税金ではなく、創価学会の10兆円ともいわれる現金資産でバラ撒かれたらどうか❓池田大作先生は、きっと「そんな無駄遣いできるか‼️』と一喝されて終わりだろう。要するに本質的に『無駄遣い』なのだ。
高額所得者、天下り官僚、年金生活者は大事な票田だ。小売店員や飲食店員にも公明党支持者は多いだろう。そういった人たちに、簡単にわかりやすく金を渡す方法はこれしかないということなのだろうが、これではまるで選挙の買収と変わらないではないか⁉️
たしかに、分かりやすく、迅速にできる。だが、こういう劇薬はあとで後遺症がでる。麻薬やステロイドがクセになるように。
それよりも、日本の『イデア』（日本人の精神的原型、理念、らしさ）が崩壊することを何よりも恐れる。
佐藤、田中、三木、福田、大平、鈴木、中曽根各総理大臣に、「政治には哲学がなくてはならない」と説き続けた“伝説の政治家玉置和郎”元総務庁長官、衆・参議員議員も泉下で嘆いていることだろう。
彼は、天才的な直感を持っていた。そして類まれな発想力もあったし、実行力もあった。何よりも「政治哲学」と言い得るまでの一貫した大衆中心の政治理念を持っていた。ちなみに彼の政治哲学の一端が示された国会質問を議事録から次に抜粋してみる。
昭和47年（1972年）の4月4日の参議院予算委員会で、当時の田中総理に、彼はこう切り出した。
「○玉置和郎君 そこで総理、お伺いしますが、総理は、人間の真の幸福と関連して、世の中は進歩したと見ますか。」と。
（田中総理答弁 略）
○玉置和郎君 いま総理から原子力の問題がありました。私はいまの質問の前段に置いたのは、人間の真の幸福と関連してと、こうやったわけですね、人間の真の幸福と関連してと。そこでいわゆる原子力の問題は、これは科学技術の発達とともに、結局、究極はアトムの発見になったわけです。できたものは何かといったら水素爆弾ですよ。一発で数百万の人間が死んでしまうわけです。こういうことが進歩でしょうかね、これ。」（中略）
「進歩といい、繁栄と呼ぶものは、何が人間にとって一番大切であるかという原点から出発したものでなければならぬということ、これを言いたいのです」
「世の中の人に問うとすぐこう言うのですよ。それは玉置さん、自動車が新しくなって、モデルチェンジしてスピードが出るようになったじゃないか。家庭生活を見てみなさい、電気冷蔵庫ができて、電気洗たく機ができてと、こう言うのです。電気洗たく機は確かに毎年新しくなる。型も大きくなる。使いやすくなる。そういうことをもって進歩というんでしょうか。」と問いかける。
そして彼はいう。「これは生活が便利になったということだけなんです。ほんとうの意味の進歩というのは、人間の進歩というのは、やはり魂の問題であり、精神の問題なんです。」
「その証拠に、総理、これだけ物質文明が進歩した世の中において、ミケランジェロのような芸術家が出ない。トルストイのような文豪が出ない。ベートーベンのような音楽家が出ない。いわゆる巨匠と称されるような人がかえって出てこない」と指摘する。映画「ダヴィンチ・コード」や「スターウォーズ」のテーマ曲の作曲者が、必ずしもベートーベンに劣るとはいえないが、何をいわんとしているかは理解できるだろう。
「しかし、その物質文明の便利さのゆえに、人間がいつの間にか物中心に振り回されてしまったのです。そうして、一番大切な魂の問題、精神の問題、これがだんだんだんだん薄れていくんです。そういうことでいいのかどうか、私はこの問題を総理にお聞きしたいのです。
○国務大臣（田中角榮君） 科学技術が進歩したというのも進歩の一つであるということは事実でございますが、この進歩をしたという中で、（中略）この上にはやはり精神的にも日本人として引き継げるようなものを、われわれの時代につくらなければならないということに考えていかなければいかぬと思うのです。（後略）
○玉置和郎君 次に、私は、人間の幸、不幸という問題、これはどういうふうに考えるかということですね」
と今度は理念ではなく具体的な政策課題を提起してゆく。
「私は人間の幸、不幸の自覚は、一般的に見ますると比較の問題だと思うのです。（中略）そうして、自分たちの間にできたかわいい子供の将来のことを考えて、また自分たちの老後を考えて、せめて自分たちの住めるささやかな住まいをということを考えても、なかなか手が届かない。いらいらはそういうところから起こってくる。（中略）まず、国民の当面の幾つかの問題のうち、一つだけでもいい、実行をしてやる、決断をしてやる――私はそのためには、やっぱり何といっても宅地の問題だと思うんです、宅地の問題。」
48年前の当時の庶民が、何をもっとも強く求めていたか、という点に言及してゆく。ここから、彼の天才ぶりが発揮される。予算を増やせという当たり前のことは言わない。
「私はやはり自由民主党の一党員として、また国会議員として、戦後の復興を助けたのは、やっぱり農地解放であったと思うんです。そのために、過密都市における宅地の確保というために、われわれ国会議員それぞれ先頭に立って自分の持っておる宅地を一般庶民に開放する、そうして役立たすというふうな発想。私はこれを言う限り、私もやっぱり三百四十坪ほどあるんです。私は総理とだいぶ――いなかですけれども、朝霞ですが、だいぶ値段は違いますが、しかし私は言う限り、私なりに開放する。この辺の総理の見解をお聞きしたいと思います。」
私も範を示すが、総理あなたは本気でやる気があるのか❓政治家の姿勢として、身を切ってでも庶民がもっとも強く求めているものを実現する覚悟はあるか❓と迫るのだった。
これには田中総理も虚を突かれ、後々の住宅政策に結実する「覚悟」を口に出した。下線部である。
○国務大臣（田中角榮君） 緒についたということでありますが、まだ緒につかないかもしれません。しかし、土地税制その他諸般の政策をやっておるわけでありますから、まず緒につけなければならないと、こう思っております。国民のいらいらというのは十分承知しております。（以下略）」
国民が求めているものを理解し、それを実現しようという「政治姿勢」を田中総理と玉置和郎氏が共有した瞬間であった。
🔷一回きりより、ずっと続く『安心』を‼️
翻って、今回の10万円のバラマキはどうか。政治姿勢はなんなのか❓国民は何を一番求めているのだろうか❓ここが一番大事な点だ。アメリカがやったからとかは理由にならない。日本人は安定を求める国民だ。狩猟民族でも牧畜民族でもない。定住型農耕民族の性格が色濃く残っている。貰えば嬉しいことは誰も同じだろうが、一回きりの10万円が欲しいのではないはずだ。
最も欲しているのは『安心』ではないか⁉️
巷では、大卒採用予定者が採用を取り消されたというケースが頻発している。TOYOTAも工場の操業停止を簡単に打ち出せるのは、期間工、派遣工を雇い止めすればいいからだ。小売店員も飲食店員も風俗店員も、そのほとんどがアルバイト雇用だ。こういう人たちが『安心』すれば、家族も『安心』する。その両親も『安心』する。子どもも両親の笑顔に『安心』する。
これを迅速に実現する覚悟があるかということを、彼、玉置和郎なら追求することだろう。雇用を保証、補償するため、雇用保険の認定要件を緩和し、期間を延長して、受け易くする。金額も増やす。法律の条文は簡潔明瞭だ。「『武漢型コロナウイルス』の影響により失業したものについては、特別の措置を講ずる。内容は政令で定める。即日施行する」。一年間の時限立法にし、状況をみて延長すればいい。
雇用保険に入っていない事業主の被雇用者についても、臨時的に雇用保険の適用範囲に入れられればいい。
既存の制度と、「ハローワーク」という既存の機関を活用するから迅速にできる。不正受給は、発覚した時点で厳罰を持って臨むように法改正すれば抑止力になる。ドイツではそういう考え方だ。鉄道の改札に人はいない。だが無賃乗車をして見つかれば、高額の罰金を取られるから誰もしないという。
さて、一回きりの10万円と当分の間続く失業給付金と、どちらが『安心』を与えられるだろうか⁉️
ちなみに、アメリカでは、既に失業保険の申請は1000万人を超えているかも知れない。（「米の失業保険申請、最大の664万件 解雇・一時帰休で」 出典：日本経済新聞 電子版2020/4/2 21:36 23:07更新)
同紙によれば、「米労働省が2日発表した失業保険の新規申請件数（季節調整済み）は、3月28日までの1週間で664万8千件となり、過去最大だった前週（330万件）からさらに2倍に膨らんだ。新型コロナウイルスで経済活動が大幅に制限され、飲食店や小売店などでは従業員の解雇や一時帰休が急増している。トランプ政権は給与補填などの経済対策を決めたが、迅速な執行が求められる」と、やはり失業給付金の財源措置が急務であることに触れている。『安心』を求めてアメリカの失業者が殺到しているからだ。
トランプ米大統領は、緊急策として、家計へは、大人一人1200ドル（約13万円弱）子ども一人500ドル（約5万4千円）、総額約5000億ドル（54兆円）を直接支給するというが、失業保険の急増、拡充等には予算を割いていない。これでは所詮一時しのぎに過ぎない。範とすべき政治理念は見えない❗️
🔷「令和の徳政令」を断行すべき‼️
それと、『令和の徳政令』を出すことも検討すべきだ。借金をゼロにしろというのではないから、鎌倉、室町時代の徳政令とは違う。サラ金からの借金も住宅ローンも、奨学金等すべてを「当分の間」返済を猶予し、その間金利はゼロとする。返済を迫ったり、金利を取った場合は罰則規定を設けることも緊急措置として法制定する。
企業の借金も「当分の間」返済猶予とする。もちろん金利はゼロだ。
これには予算は原則かからない。サラ金会社とその裏で儲けていた大手銀行や住宅ローンを行っている銀行、日本学生支援機構等に返済を待ってもらうだけだ。その間は、負担分を上限に、必要に応じて日銀から潤沢に資金供給する。
🔷政治家がすべきことは、国民を安心させるという「政治姿勢」‼️
どれくらいの予算になるかは、財務省の役人に計算させればいいことだ。政治家が示すべきことは、国民が『安心』する〈政治姿勢〉を明確に示すことだ。
一回だけのバラマキでも、単純計算（人口×10万円）で12兆円超かかるが、それで国民に『安心』を与えられるだろうか⁉️安心できなければ、またばら撒くのだろうか❓一回12兆円超もの税金（赤字国債）が死に金になってしまうが、それで国民は納得するのだろうか⁉️
日頃から最悪を想定した危機管理をしていないから、ドタバタするのだ。政治家が腹を決めて官僚に命じる、それが政党政治家の〈政治姿勢〉だ❗️ということを、今は亡き玉置和郎氏は教えているようだ。
以上
TBS news 23が『日本国憲法』否定の報道⁉️プライバシーが丸裸でも韓国🇰🇷絶賛‼️ #TBS #報道姿勢 #戦前に逆戻り #「武漢型コロナウイルス」 #検査数 #新興宗教 ＃芸能人急性敗血症死相次ぐ ＃退院後再発316人
JNN系の総本山、TBSが「news23」で、韓国の感染症対策を絶賛するニュースを流した。
「ヨーロッパやアメリカよりも早く２月中旬から新型コロナウイルスの感染が拡大した韓国。一日の感染者数は、2月末に900人を越えましたが、今日発表された新たな感染者は53人。ここ一週間連続で100人を下回っています」から始まり、
「車に乗ったまま検査を受けるドライブスルー型や医療従事者の安全に配慮したウォークスルー型の導入。 これまでの1日あたりの検査実施件数は最大18000件、実数は、日本の6倍となっています。日本とは対照的な対応を取る韓国。感染者の総数が1万人を超える一方で、うち6800人ほどが完治し、医療崩壊も起きていません。感染者を症状によって分類することで、病院の負担を軽減する政策も功を奏しています。 軽症者や症状のない人については、24時間体制で経過観察を行う隔離施設を全国18カ所に設置。4000人余りを受け入れる体制があります」
「さらに IT 先進国韓国ならではの対策も。韓国では街の至る所にある監視カメラと携帯電話そしてクレジットカードが感染経路の確認と感染拡大防止に活用されています」と手放しの絶賛ぶりだ。（出典：「YouTube」TBS NEWS「韓国、医療崩壊しないワケ 2020/4/9）
気になるのは下線部の内容だ。「日本の憲法を守る」というのがTBSの基本的報道姿勢ではなかったか⁉️
報道された韓国のやり方は、反体制派を監視し、すぐ逮捕できるようにした「ＩＴ先進国」🇨🇳中国と同じではないか。それを無批判で報道したTBSは、〈二枚舌〉といわれても、〈無節操〉、〈無定見〉といわれても仕方がないだろう。
もう一点、「2月に新興宗教団体で集団感染が起きると、信者およそ31万人分の名簿を提出させて、全員の検査を実施」と堂々と語っていたが、日本国憲法下でそんなことが許されるわけはないだろう。「信教の自由」もある「個人のプライバシー権」もあるからだ。
そして「検査総数は48万件を超えていて」と賛美は続くのだが、48万人は、日本では憲法違反で許されない宗教団体３１万人の名簿提出と、その全員検査を含めた数字だった。TBSにとって、基本的人権尊重という従来の報道姿勢はウソだったのか❓
「武漢型コロナウイルス」感染拡大の非常時ならそうしたことが許されるというのだろうか❓
日本の『憲法』は絶対にそれを許さないように出来ている。その誇りはどこへいったというのだ。
たとえ、何人、残虐な殺され方をしても、加害者の人権を守り続けてきた誇りはどこへ置き忘れたのか❓“ 感染者が何人でようが、何人死のうが、感染者のプライバシーを守るのが憲法の定め” となるのが従来のスタンスではなかったか❓
「1989年11月27日から、被疑者の呼び捨てを止めている」（出典：ウィキペディア「JNN」）というように、そこまで、加害者であっても人権を尊重するのがJNNの報道姿勢ではなかったか⁉️
日本では感染者情報を見ても、被害者の行動履歴はほとんど公開されていない。公開してくれれば、近寄らないように気を付けられるのだが、市民はそれも許されない。公開されているのは、「〇〇線に乗って通勤していた」「〇例目の感染者の従業員、家族」という程度だ。かかった医療機関も公表されない。勤務先は新聞でしか明かされない。
国や自治体が公表できない理由は、ひとえに「日本国憲法」の基本的人権尊重主義があるからだ。だから仕方がないのだ。そして、その真因は、マスコミに叩かれるからだ。ニュースではそれに対する言及は全くなかった。
自国民が何人犠牲になろうが基本的人権を守り、プライバシーを守ってくれる国が世界中のどこにあるだろうか❓ じつに崇高な理念ではないか⁉️
TBSの報道姿勢が公共報道機関として間違っているのは、今までの「憲法を守る」という言動を百八十度転換してその崇高な理念を否定し、韓国の人権無視の国民監視体制を絶賛するのに一言の注釈もつけなかったことだ。たとえば「日本では憲法上許されませんが・・・」とかだ‼️
なぜ、「基本的人権はどんなに苦しくても守りましょう。我慢しましょう」と視聴者に語りかけなかったのか⁉️ 友好関係にある毎日新聞も「護憲」「護憲」の一辺倒ではないか。明らかな自己矛盾だった。
🔷数字の比較がこじつけ過ぎ⁉️
48万件のうち31万件は一つの新興宗教団体の検査だったというのは驚きだ。とすると、実数は17万件に過ぎない。ところが、単純に検査数字だけを比較して日本は少ないと、さもそれが感染拡大の原因であるかのように語っている。
だが、下のグラフをご覧いただきたい。
ニュースに出てきた国の数字を、すべて人口100万人あたりに統一してグラフ化してみた。
濃い緑色が100万人あたりの「検査数」だ。確かに日本は最低だ。だが、韓国の検査数は宗教団体31万人を含めた数字であることを付け加えておく。
注目されるのは、人口100万人あたりの日本の「感染者数」（薄緑色）と「死者数」（黄土色）だ。他国と比べても、グラフが読み取れないほど低いことが分かるだろう。
そして、オレンジ色の折れ線グラフは、検査数に対する検出できた陽性者の比率（陽性者検出率）を表している（右座標軸）。
労力と費用の割に、感染者の検出確率が低いとも言えるが、それだけ必要な検査を十二分にしているともいえる。
日本も、韓国、オーストラリア同様に陽性者検出率は１０％以下と低く（黒〇印）、韓国、オーストラリアとそれほど大きな開きがないことがわかるだろう。
また、これら三カ国の感染者数の少なさは、グラフにハッキリ表れているから、検査の必要性、有効性に異論はない。
だが、こうして検査数だけでなく、感染者数、死者数も100万人あたりで比較すると、相当に広範囲に検査を行い、感染者を検出して、6カ国中もっとも、感染者を抑え、死者を抑えているのは、🇰🇷韓国というより🇯🇵日本であることも、グラフをみれば見えてくる。
なにも、日本の憲法に照らせば明らかな人権侵害で、市民のプライバシーを顧みない韓国を、ここまで称賛してまで報道する意味はあったのかどうか、疑問を持たざるを得ない。
🔷韓国の「武漢型コロナウイルス」感染をめぐる二つの不可解な記事‼️
ところで、TBSは次の報道を知っているのだろうか❓
（１）韓国では、「俳優ムン・ジユンさん、インターネット放送の番組進行役イ・チフンさんが相次いでこの世を去り、死因とされる『急性敗血症』に対する関心が高まっている」（出典：chosunonline 朝鮮日報日本語版 2020/3/20）という記事が話題になっているようだ。
同記事では「免疫力が低下している人が陥りやすいという」と締めくくっている。ちなみに、「武漢型コロナウイルス」に感染すると免疫力が低下することはよく知られている。検査では陰性だったというが、陽性反応が出ないケースが最低でも３割（自衛隊中央病院の評価）から６割（出典：藤井厳喜のワールド・フォーキャスト）はあるのが常識だから漏れたのか❓若い人が急性敗血症で相次いでというのも不可解な話ではある。
（２）「大邱（テグ）でコロナ19完治判定を受けて退院した人の中で、300人が再び疑いの症状を示していることが分かった。チェ・ホンホ大邱市行政副市長は（4月）9日、コロナ19定例ブリーフィングで、『コロナ19完治者を対象に電話モニタリングをした結果、316人が症状があると答えた』と述べた。疑いの症状の種類は、呼吸器症状（咳・呼吸困難・痰など）が148人で最も多かった。発熱の症状は6人、倦怠感・頭痛・下痢などの症状が91人、2種類以上の複合症状が71人だった」（出典：カイカイ反応通信2020.04.09｜11:56）
退院の際の完治判定検査に、これだけの漏れがあったということだろう。全員でないにしても３１６人という人数は感染者数の毎日の増加数にも入っていない。これだけの人が歩き回った結果がどうなるか❓15日の韓国総選挙終了後の状況が大いに気になるところだ。
TBSのnews２3取材班の見識とTBS（東京放送）の報道姿勢が問われる所以だ。
以上
🇬🇧「ジョンソン英首相が退院、ロンドン郊外の別荘で静養へ」‼️#「武漢肺炎」#ジョンソン首相退院
「イギリスのジョンソン首相が退院した」と速報で読売新聞が伝えた。（出典：読売新聞オンライン 2020/4/12 21:57）
「武漢肺炎」で病状が悪化して、ICU（集中治療室）のある病院に入院して治療を受けていたジョンソン首相が、無事退院し、「ロンドン郊外の別荘で静養する」という。
どうやらジョンソン首相も「武漢型コロナウイルス」の免疫を獲得したようなので、イギリス国民も感染に対する抵抗力を獲得して沈静化に向かう転換点になれば、なお喜ばしい。一日も早い公務復帰が待たれるところだが、完全に治すことに専念したいただきたい。他人事ではない。
日本は、いま拡大期に入って、連日感染者増加数が増えているが、増加曲線のカーブは、依然として世界の中では緩やかだ。
とは言うものの、英国の吉事にあやかりたいものだ❗️
以上
【急報】茂木外相が会見中止 感染の可能性は⁉️ 日本の国家的危機も想定すべし‼️気になる官僚家族の危機意識⁉️ ＃外務省 ＃閣僚接触 ＃安倍総理 ＃危機管理 ＃大切な人を守り抜く
🔷茂木外相が会見を直前に中止 省幹部の家族が感染‼️
アメリカの大手メディアである『Bloomberg』が「外相が会見を直前に中止、省幹部が新型コロナ感染の可能性で－報道」と、重要閣僚の一人が感染の危機に晒されていることを報じた。
同紙によれば「外務省が10日、茂木敏充外相と接触のある省幹部が新型コロナウイルスに感染した可能性があると判断し、感染拡大防止の観点から茂木外相の記者会見を開始直前に中止した、と共同通信が報じた。共同の報道によると、この省幹部の家族の感染が確認され、幹部本人もＰＣＲ検査を受けて結果待ちの状況。茂木氏が濃厚接触者と判断される可能性は低いとしている」（出典：Bloomberg 堀江政嗣 2020年4月10日 19:01 JST）と、外務大臣が「濃厚接触者と判断される可能性は低い」というが、万が一、感染していれば安倍総理はじめ閣僚全員が濃厚接触者になりかねない。
上の写真は、閣議前室での写真だが、安倍総理の右隣が茂木外相だ。まさに三密そろった濃厚接触者ということになる。
また、茂木外相は国会での審議にも出ているから、外務委員会所属議員、自民党外交部会や外交調査会所属の議員らも密閉空間で、密接に審議をしているから可能性を否定できない。記者会見室や「ぶら下がり会見」（記者が取材対象者を取り囲んで行う取材形式のこと）での感染の可能性もなきにしもあらずだ。
不安を煽ることは本意ではないが、危機管理の要諦は「大きく広げて小さくまとめる」ことといわれる。
この際、安倍総理は閣議も可能な限り「持ち回り閣議」（閣議決定文書を持ち閣僚のサインをもらって回る）を主体とし、国会審議も、総理や閣僚本人は出ず省庁の担当役人がかわりにできるよう国会法を緊急改正の必要すら出てきた❗️
記者会見も、記者席と会見閣僚との間に透明の仕切りを設けて、感染を防ぐ措置も講ずべきだろう。
外務官僚の家族が感染したということだが、直近の情報では、水嶋光一外務省領事局長（58）本人の「武漢型コロナウイルス」感染が確認された。
気になるのは、官僚とその家族の〈危機意識〉の低さだ。自分の周りに大切な人がいると思えば、考えられる最大限の予防措置を講ずるのは誰しも同じだ。それが出来なかったことが悔やまれる。
🔷大事な人を守るために感染経路図を作るべし
感染の実態を一人一人追っていくと、
❶中国と関係のある会社や団体の人物、または出入りの業者
❷海外からの帰国者
❸感染拡大都道府県（以下「県」と略す）への通勤・通学者、接触者
が感染源となり、そこからクラスター感染が広がっていることが見えてくる。誰でも出来ることだが、ご自分のいる県の感染者を県のホームページで調べて、感染経路を作成してみればわかる。
実際に某県で作成して見たが、８割超が❶〜❸に該当する。
ではどうすればいいか❓危機管理の専門家はこういう。
🔷 危機管理とは「大切な人を守る❗️なんとしても守り抜く‼️」ということ
「例をあげれば、中国と交流のある会社には行かないことです。電話やTV電話で大概の要件は済ませられます。感染の急拡大している『東京』へは行かないことです。行かざるを得ない人は、密集、密閉、密接する『電車』を使わず一人で車に乗って移動して接触しないことです。
それが無理なら、『自分は感染した』と思って、大切な家族とは絶対に密接に接触しない、食事も一人自分の部屋でする、消毒液でこまめに消毒する、マスクを必ずする、部屋の換気をこまめにする・・・大切な人を守ろうと思ったら、これを徹底することです。
これらは、おそらく多くの人が知っていることでしょう。問題は〈徹底〉できるかどうかです。出来ない人は、結局『甘い』と言われても仕方がありません。何かあれば他人のせいにする人、『愛している』などと口にはするが、『愛している』ことを行動で示せない人、と言われても仕方がありません」と。なかなか厳しい。
ひるがえって、外務省領事局長本人も、その家族も、甘い人ということになりはしないか⁉️
「もっと端的に言えば、『中国人』を見たら感染者と思え、『拡大県の人』を見たら感染者と思え、『感染している会社の人』をみたら感染者と思えということです。毛嫌いでも差別でもありません。それが〈危機管理〉というものなのです。中国はもちろん韓国でさえ、携帯のGPS位置特定とクレジットカードの購入履歴で、感染者の行動を監視カメラでチェックまでしています」という。日本も個人の人権ばかりを過度に尊重する姿勢を改める時がきているのかもしれない。
「人権尊重は大事なことですが、頭から信用しないことです。中国人を毛嫌いするんじゃないのです。中国人の衛生観念のなさを知るべきだし、中国共産党にとって日本は殲滅の対象である事を忘れないことです。そして、中国政府が嘘を平気でつくことをわかって付き合うことが大事なんです」。日本人の良さを守りながらも、大切な人を守るためにはなりふり構っていられないということか。
「これは基本中の基本です。こうした基本を徹底しないと大切な人は守れません。国民にとって大切な人は国民の象徴のお役を担っておられる『天皇』でしょうし、国民を守る役割を担っている安倍総理はじめ閣僚でしょう。それが野党政権だろうと同じです。〈お役（役割）〉を担っているから大事なのです。回り持ちの町内会長さんでも同じですよ」
言われていることは、「〈危機管理〉とは『大切な人を守る❗️なんとしても守り抜く‼️』ということ」なのではないだろうか。
この気概がないと家族は守れないし、茂木外相から、全閣僚にまで「武漢型コロナウイルス」の感染がおよんで、指揮官不在になってしまう。そうなれば、間違いなく国民全体が危機にさらされる‼️
以上
イギリス🇬🇧の株価も上昇❗️ジョンソン首相ICU（集中治療室）から回復‼️ #イギリス#ジョンソン首相#集中治療室#トランプ米大統領 #絆 #「武漢型コロナウイルス」克服のカギ
トランプ米大統領が喜びのエールを送った。「よかったな、ボリス❗️」
「Great News: Prime Minister Boris Johnson has just been moved out of Intensive Care. Get well Boris!!!」「Twitter」ドナルド・J・トランプ4/10
「武漢肺炎」が重症化し、ICUに入っていたイギリスのジョンソン首相が、ICUから回復したと、トランプ米大統領が「Twitter」で伝え、その回復を喜んでいる。
こうした良いことも悪いことも共有でき、苦楽を共にできる〈絆〉が「武漢型コロナウイルス」を克服するカギかもしれない⁉️
イギリスの株価も、昨日、一昨日での4%超下落から大きく反発し、３.９％急上昇した。イギリス国民の安堵が伝わってくるようだ。
ウィンザー城におられるエリザベス二世女王陛下もさぞや御安心されていることだろう‼️
以上
「武漢肺炎」一日で7000人超死亡、再急増❗️欧州、死亡者の95％以上が60歳以上の高齢者（WHO）❗️京大病院医師ら95人が自宅待機の大不祥事❗️＃「武漢肺炎」 ＃高齢者＃京大病院 ＃生物化学（BCC）兵器 ＃マスク買占め犯人
上のグラフをみると、世界の「武漢型コロナウイルス」感染の状況が急変しているようだ。一日あたりの感染死亡者数が昨日から今日にかけて急増し、7,301人/日と過去最高（4月3日の6,570人/日）を大幅に更新した。
一昨日までは、3日連続で減少していた。感染拡大に入ってからは初めての減少傾向だったので、このまま回復する人が増えるかと期待したが、状況が一転した。わずか一日で7,301人が亡くなったのだ。一つの村が死に絶える等しい。
死亡する感染者はどういう人か？「欧州で新型コロナウイルスにより亡くなった人々の95％超が60歳以上であることが判明した。2日、世界保健機構（WHO）の欧州事務局長のハンス・クルーゲ博士がブリーフィングで明らかにした。ワシントン・ポスト紙が報じた」（出典： Sputnik / Dominique Boutin2020年04月02日 23:12）
やはり、亡くなっているのは高齢者のようだ。一方で、若者が大丈夫かというと、日本の場合、新たな感染者には50代以下の青・壮年者が目立つ。高齢者のように、自宅にジッとしていることが難しいからだろうが、「武漢肺炎」を甘く見ての愚行も目立つ。
🔷専門家バカなのか❓自分すら律せない愚かな医者たち‼️
岐阜大学医学部附属病院の医師たちがナイトクラブで感染し、同病院の外来全てが時限的に閉鎖されたことはお伝えしたが、今度は京都大学医学部附属病院の大不祥事だ。
「京都大医学部付属病院（京都市左京区）に今年度から配属された医師や研修医ら計95人が、新型コロナウイルスの感染拡大により病院から自粛を求められていた飲酒を伴う会合や国内旅行をするなどしたとして、自宅待機になっていたことがわかった。同病院によると、内訳は医師28人、研修医57人、事務職員ら10人。研修医は4月に95人が配属されたといい、その6割に当たるという。同病院の職場主催の飲酒の会合ではないという」（出典：朝日新聞DIGITAL 2020/4/8(水) 10:24「京大病院95人一時自宅待機旅行などの自粛要請守らず」）95人の医師らが自宅待機になれば、自らが招いた立派な『医療崩壊』だろう。
🔷「武漢型コロナウイルス」は生物化学（BCC）兵器と思って備えるべし‼️
何度でも指摘するが、自分や家族のみを守るのは自分しかない。このウィルスは（確たる証拠など出るはずがないが）生物化学兵器として開発された「武漢型コロナウイルス」だという前提で備えるべきだ。
これだけ急拡大する「感染力」と、今や感染者数に対する致死率は５％を大きく超えて６％に迫りつつある「致死率」に世界の専門家も戸惑っていることは事実だ。
中国はこの致死率の高さを隠蔽して世界中に知らせなかった。２月段階では、専門家といわれる人々は、温暖期になったら感染が収束することと、致死率もMARSやSARSに比べて低く2〜3％と予測していた。世界中が楽観視していたのだ。
だが、中国共産党政府はその事実を知っていた。が、いわなかった。その間に彼らがしたことは、世界中の華僑に指示して、防護服やマスク、消毒用品を世界中で買い占めてしまった。
🔷世界中から20億2千万枚のマスク、防護服2,538万枚を買い占めた中国共産党‼️
某中国通の情報によれば「中国共産党は2019年の暮れから全世界に向かって発令をし、上海出身の華僑が、日本で4000万枚のマスクを買い占めて中国に送っていた。
アメリカの場合は、カリフォルニアにいる大物の華僑が、中国本土から電話を受けて、全米の各州に散らばっている大物華僑に声をかけて、6500人がそれに賛同して一気に動いて全米のマスク、防護服を買い占めて、お金はもちろん寄付をして本土に送った。
オーストラリアでは中国政府のひも付きの「緑地不動産」という中国系の不動産屋の支店が、社員を休ませて、一斉にオーストラリア中のマスク、防護服を買い占めしていった。
アフリカのケニアでは、ケニア全土にあったマスク40万枚を全部買い占めて中国本土に送った。
イタリア、スペイン、イギリスも同じ。日本の薬店、薬局の店頭からも姿を消してしまった。
1月24日から2月29日までの間に中国の税関を通ったマスクの数20億2000万枚防護服の数は2538万枚、これが税関を通っていった。12月末から日本で買い占めた4000万枚はこの統計には入っていない」という。（「YouTube」水間条項TV 2020/04/02）マスク買占め犯は中国共産党だったのだ。
大陸の異変に気がついていたのは、「台湾」だけだった。台湾は、いち早く中国へのマスク等の輸出を禁止して備えた。その結果が、台湾の感染者数（4/8現在376人）と死者数（4/8現在5人）の少なさに如実に現れている。台湾は12月の時点で武漢に異変が起こっていることを把握していたという。
感染死者の再急増は、何を示しているのか⁉️
折しも、今日から武漢は閉鎖が解除された。一日で６万人が武漢を脱出したという。（出典：「宮崎正弘の国際情勢解題」令和2年(2020年) 4月 9日）
隠蔽された「武漢型コロナウイルス」が、中国全土に撒き散らされるおそれも拭えないだけに、潜伏期間後の中国国内の状況が気になるところだ。だが、感染者数が増えても公表されることはないだろう。
かつて改革開放政策で中国を主導した故鄧小平は「30万人殺せば、共産党政権30年の安定が守られる」という趣旨の発言をしたという。同じ理屈で、一千万人の国民を「武漢肺炎」で殺す決意を固めたのだから、絶対に公表するはずがないのだ。
欧米諸国における感染爆発は、「武漢型コロナウイルス」を使った細菌戦争の様相を見せている。どうやら、中国政府と欧米諸国の覚悟の違いが感染者数や死者数に現れているようで、何が起こるか分からない不透明感が拭えない・・・。
以上
【特報】カレーをよく食べる国民は「武漢型コロナウイルス」に感染しにくい‼️ 「カレーをよく食べる国」は感染率が約６分の１❗️致死率は4分の１️ ‼️日本国内でも感染率３分の２以下❗️＃カレー ＃「武漢型コロナウイルス」 ＃感染率
🔷カレー料理をよく食べる国ほど「武漢型コロナウイルス」に感染しにくく、致死率が低い‼️
「カレーをよく食べる国」（表①中の国名太字に薄卵色でマーク、以下同じ）は、世界平均と比較して、人口比感染率は約６分の１、人口比致死率は９０分の１という顕著な違いが確認された。（表①集計欄の黒地白抜き数字参照）
「カレー料理も好きな国」（表①中の「カレー料理も好きな国」サイドメニューやソースとしてカレー味を好む国、以下同じ）でも、世界平均と比較して、人口比感染率は58％、人口比致死率も56％という相当な違いが確認された。（表①集計欄の黒地白抜き数字参照）
カレー料理を多く食べる国は貧しい傾向があるという書物もあったので、貧富の差が少ない日本国内の都道府県別データで検証してみたところ、最下掲の ⑵ の表②が示すように、カレーをよく食べる県は、そうでない県と比較して人口比感染率比較で62.5％と、同様の低い傾向を示した。
⑴ 表① 「カレー料理も好きな国」と「カレーをよく食べる国」の人口及び感染データ（2020年4月6日時点でのジョンズ・ホプキンス大学公表データとWHOの2018年人口データにより編集部作成）
データの赤矢印欄に大きな間違いがあったので、お詫びのうえ訂正後の表を再掲したい。
【誤】
【正】
🔷仮説と検証の背景
感染発生当初から、気になり、データを取り続けてきた。どうも中国と関係が深く国中に華僑が溢れているタイ、カンボジア等の感染率（すべて人口比）が低いように見えたからだ。
カレーは約3000年前のインドにおいて、もともと医薬品や防腐剤として使われたさまざまな香辛料を使った料理の総称だから、カレー料理の中に含まれているスパイスには食欲増進、胃液分泌促進、発汗効果といわれる薬効があることはよく知られている。
ひょっとしたら、それらの薬効が有効に働いているのかもしれない。と考え、
〈カレー料理を食べる国は「武漢型コロナウイルス」の感染者あるいは感染死者が少ない傾向がある〉という仮説を立てた。
「カレー料理も好きな国」と「カレーをよく食べる国」の選定は、「カレーの歴史」（コリーン・テイラー・セン著竹田円訳 原書房刊）と「カレーの教科書」（石倉ヒロユキ著 シャンカール・ノグチ監修 岩崎書店刊）をもとに、当編集部で行なった。
厳格な基準があったわけではないが、カレーをよく食べる国は網羅できたと考えている。漏れや間違いがあればご指摘をいただきたい。
素人ながら、その仮説を検証するために、2月、3月、4月と「カレーをよく食べる国」と「カレー料理も好きな国」それぞれの感染データの国別集計を継続した。
感染が世界中に拡大し始めてから二ヶ月以上が経ち、気温の高い地帯にも感染が拡大し、感染者数、感染死者数も増加してきた。だが、仮説として立てた傾向は変わらなかった。
“ カレーをよく食べる国は平均気温の高い地帯に多い関係で、ウィルスの感染力が弱いからであって、カレーとは無関係だ ” という可能性もあったが、カレーの嗜好に関係なく熱帯の国々でも感染が拡大していっており、「武漢型コロナウイルス」は気温とは関係がなさそうだ。
「カレーをよく食べる国」では、イギリスがもっとも感染率も高い。その原因としては、感染発生当初の英国政府の方針が、感染を抑え込まず自然にまかせて、自己免疫を得ることによって最終的に自然収束に持っていこうとして、感染者が急増したことが考えられる。
韓国にもカレー料理があるとは意外だったが、その割には人口比感染率（日本の7倍）も同致死率（日本の3倍）も高いことが目を引く。その原因としては、韓国のカレーは「サラサラでアッサリ味」（「カレーの教科書」）だから、薬効のあるスパイスの使用が少ないのかもしれないが、確認できてはいない。
🔷データによって確認された「カレー料理も好きな国」群の人口比感染率と人口比致死率の顕著な低さ❗️
そのイギリスを含む「カレーをよく食べる国」（表①【正】の太字国）１２カ国の人口百万人あたり平均感染者数28 .2人、全世界感染国の同感染者数171.4人の
６分の１以下だ。
「カレー料理も好きな国」の人口百万人あたり平均感染者数でも、99.6人と、全世界感染国（カレー料理も好きな国を含む）の人口百万人あたり平均感染者数171.4人の
５８％だ。
上表①【正】の「カレー料理も好きな国」で、人口百万人あたり平均感染者数が、1,000人を超える国は、ドイツ、フランス、ポルトガルの三カ国だけだが、いずれも「カレーをよく食べる国」ではない。（表中、赤色は極めて高率の国、黄色は高率の国）
人口百万人あたり平均感染死者数も相当の差がみられた。
「カレーをよく食べる国」12カ国群では2.33人と全世界の感染国平均値9.35人の
４分の１という差が確認できた。（表①【正】集計欄の黒地白抜き数字参照）
「カレー料理も好きな国」のそれも、5.25人と全世界の感染国平均値9.35人の
５６％と感染者と同程度の差が確認された。（表①【正】集計欄の黒地白抜き数字参照）
いずれも、致死率が低いということは、感染しても回復する可能性が高いということを示す。
現状では、世界の「武漢型コロナウイルス」感染者数の一日当たり増加数は、4月5日の9万9千人超をピークに4月6日＝7万千人超、4月7日＝７万人超と減少傾向を見せているが、死者数の一日当たり増加数は、4月3日の6,530人をピークに減少傾向を見せていたところ、4月7日のデータでは、一日あたり5,120人に増加した。
今後の課題は、感染者を抑えることも疎かにできないが、生命を守ることの重要性とそのための対策が求められそうなだけに、「カレーをよく食べる国」を含む「カレー料理も好きな国」群の致死率の低さは、今後の対策を立てる上で参考になるのではないだろうか。
⑵ 表② 都道府県別カレーの消費量と人口、感染データ（2020年4月6日時点での日本経済新聞公表データにより編集部作成）
上の表②で目につくのが、赤色の東京都と福井県の人口十万人あたりの感染者数の多さだ。二都県とも、カレーの消費量が年間二箱以内だ。福井県は1.44と特に少ない。
上のデータには、外食で食べるカレーライスやカレーパン、カレーうどんといったカレー食や、カレースナックは入っていないから、実際に一人が年間に食べるカレー料理は把握不能だが、福井県の県民食は蕎麦とソースカツといわれる。
東京都は、逆に都民食というものはなく、あらゆる美味しいものが東京に集まっていてカレーを食べる機会が少ないのかもしれない。
二点目は、感染者ゼロの岩手県と鳥取県の「カレーの消費量」が多いことだ。もう一県の島根県のカレー消費量は1.94だ。これらの三県は、ほかの要因もあって総合的にカレー料理にふれる機会が多いのかもしれないが、ほかの要因は定かではない。
三点目は、赤と黄色でマークした人口比感染率の高い都道府県は１１ある。その内、カレー消費量二箱以下の７都道府県が、６割強（63.6％）を占めることだ。
🔷最後に
専門家は、「武漢型コロナウイルス」の脅威はこれからも続くとみている。僅かこれだけのデータで、仮説の検証を試みたものの、所詮は素人の思いつきである。もし、「武漢型コロナウイルス」に効果があることが専門家によって研究、立証され、治療に役立てば幸いだ。
ところで、カレーに関するデータは意外と少ない。上述の内容を裏付ける、あるいは否定するデータがあれば是非教えていただきたい。
以上
