8／15 終戦記念日に欧米株大暴落‼️東証も249円安で引け❗️歴史はいったい何を教えているのか⁉️次は中国が米国債大量売却、人民元急落へ⁉️
🔷既に第三次世界大戦の前哨戦は始まっている‼️本当にトランプ米大統領は本気だ‼️
第二次大戦の前にも、アメリカは対日ABC包囲網によって経済封鎖を先行させ、追い込まれた日本がハワイ真珠湾の米太平洋艦隊を奇襲すると、それによって国民世論を誘導するし、国家経済のほとんどすべてを軍費に投入して、日本を完膚なきまで叩きのめした。
世界経済の一時的な後退（リセッション）よりも、はるかに大きな果実（アメリカが世界の盟主にのし上がった）を手に入れた。
自衛隊OBによると、米中軍事衝突は、中国本土ではなく、台湾侵攻か沖縄、先島諸島侵攻を契機として勃発する可能性が俎上に上っているようだ。
8月15日といえば日本が太平洋戦争に敗れた日だ。その日に合わせたかのように、世界経済は氷河期をむかえた。単なる歴史の偶然なのだろうか⁉️
🔷世界のマネーは「投資」から“逃避”へ‼️氷河期到来か⁉️
世界の経済紙が、世界経済への悲観を一斉報道した。
❶“Bloomberg”が警鐘「世界経済への悲観が深まった」
「イールドカーブが米英で逆転、世界経済は『悲観一色』との声」-米国債市場、30年債利回りも低下－過去最低を更新
逆イールド、リセッションの接近を知らせる兆候との見方
14日の債券市場では米国と英国で２年債利回りが10年債を上回る『逆イールド現象』が発生した。最も安全と見なされる市場の一角へと投資資金が避難し、新たなリセッション（景気後退）シグナルが点灯した。
世界で軟調な経済指標が相次いだことを受け、イールドカーブは米英両国で逆転した。中国の弱い小売売上高と工業生産に続き、ドイツがマイナス成長に陥り、世界経済への悲観が深まった。」
「期間が長く、利回りがまだプラスの債券には世界的な成長鈍化を懸念した資金が逃げ込んでいる。リターンより安全を優先するこの行動が、10年超の長期債の利回りを短期債より低くする。」
「逆イールドへの流れは時間をかけてゆっくり進行してきた。成長懸念がその間に著しく深刻化したことを反映している。２年債と10年債の利回り差は２年以上にわたって徐々に縮小していた。」
出典：Bloomberghttps://www.bloomberg.co.jp/ 2019年8月14日22:23 JST
簡単にいうと、今までは “ 投資 ” に向かっていた世界中のマネーが、暴風雨を避けて、長期間拘束されるが、“ 安全な港 ” である長期国債に資金を大量に “ 避難＝逃避 ” させつつあるということだ。金利が安くても買い手があれば債権金利は下がることは、分かるだろう。
❷日経「世界経済の潮目が変わりつつある」‼️
「市場揺らす欧米景気の後退懸念 NYダウ800ドル安」
「米株式市場ではダウ工業株30種平均が前日比800ドル安と今年最大の下げ幅を記録した。米中貿易摩擦の余波でドイツがマイナス成長に陥るなど実体経済にも強い下押し圧力がかかる。世界経済の潮目が変わりつつある。」
出典：日本経済新聞 電子版2019/8/15 1:12 (2019/8/15 6:29更新)
❸「トランプ大統領がＦＲＢ批判－逆イールドに伴うリセッション懸念で」
「大統領は『中国は米国の問題ではない。香港の状況は良くないが。米国の問題は米金融当局だ。過去の利上げは幅もスピードも行き過ぎていた』とツイート。米金融当局が他国ほど急ピッチに利下げしていないことで米国は害されているとの批判を繰り返した。
さらに大統領は別のツイートで、『スプレッド（利回り差）はあまりにも大きく、何も分かっていないパウエル議長とＦＲＢに他国は感謝している。ドイツなど多くの国はゲームに興じている！クレージーな逆イールドカーブ！われわれは簡単に大きな報酬と利益を手に入れるはずなのに、ＦＲＢがわれわれの妨げとなっている。われわれは勝つだろう！』と述べた。」
出典：Bloomberghttps://www.bloomberg.co.jp/ 2019年8月15日6:36 JST
🔷一触即発💥世界同時株安‼️米中国を『為替操作国』認定‼️中国元下落‼️北ミサイル連射⁉️韓国北と組んで日本に追いつく⁉️
「UNOMINEWS」は、6月11日の記事で「米中戦争はあり得る⁉️トランプ米大統領もその覚悟‼️“習近平王朝”も宣戦布告⁉️」と題して単なる貿易戦争などではなく「５Ｇ」以降の通信革命の覇権をめぐる両国の争いで、トランプ米大統領は本気だ、と警告した。
更に一ヶ月前の5月8日の記事では、「“習近平王朝”の約束破りは予測通り‼️『台湾』につづき6月の“習近平王朝”国賓来日に変化も⁉️トランプ米大統領は本気だ‼️」と警告していた。
🔷歴史の必然⁉️世界新秩序を生み出すための産みの苦しみか⁉️
トランプ米大統領は「連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長のことを『何も分かっていない』」と批判している。
たしかに、パウエル議長が、米金利を段階的に下げれば、一時的に、債権市場や株価は回復するだろうが、情報産業革命による世界新秩序を生み出すための産みの苦しみだとしたら、それは歴史の必然であり、トランプ米大統領も、習近平中国国家主席もパウエル議長も、誰も止めることは出来ない。
世界経済の構造的な変革とシステムが構築されなければ、何度でも再燃するだろう。
トランプ米大統領の本気とは、新たな経済秩序においても、アメリカが、盟主であることを確定させるまで、軍事行動も辞さない覚悟で、対中国制裁を続けることを意味する。
中国は、切り札として、保有するアメリカ国債大量売却の切り札を準備しているという。
「中国は最後の報復手段だとして、保有米国債を売却すれば、かえって中国の首を絞めることになることを、金融界は承知している。しかしながら、あの「やけくそプーさん」こと習近平が何をしでかすか分からないだけに、警戒を怠らないのである。
米国債（米国の赤字国債総額は２２兆ドル）は５月１２日統計で、中国が依然首位の１兆１２３０億ドル、日本が１兆４２０億ドルを保有している。」出典：「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」2019/8/7
日本は大量のドルを米国債にかえて、一切ドル売りにつながる売りはしなかった。非孵胎化が日本の方針だからだ。アメリカから儲けたドルは全部アメリカに預けてある。それがアメリカの国力となり、アメリカだけが出生率が増えることに繋がっているという。
その、日本が出来なかったことを、中国が視野に入れているという。
それでもやるというのが “ アメリカの本気 ” なのだ。
それは、習近平中国国家主席を引き摺り下ろすことを意味し、中国共産党が、アメリカの軍門に下ることを意味するほどのものだということを、忘れてはならない。
以上
