unominews’s blog

鵜呑みにするのは危険なネットNEWS!“鵜呑み”にしても安心なUNOMINEWS‼️

日本の感染者数の増加ぶりは世界の模範かも⁉️野党の対策妨害、マスコミの過剰報道のなかで安倍政権の冷静な対応ぶりを示すグラフ⁉️ #「武漢型コロナウイルス」 #感染者数推移 #安倍総理 #朝日新聞 #毎日新聞 #東京新聞 #高野猛 #一帯一路構想

 下のグラフは、中国、アメリカ、イタリア、韓国、日本の感染者数の推移をブラフ化したものだ。(出典:米ジョンズ・ホプキンス大学の感染データ、3月29日編集部作成)

f:id:unominews:20200329125255j:plain

 

 アメリカ(緑線)の爆発的な増加は、多民族移民国家という性格上予測されていたとおりだ。イタリアは近年中国の「一帯一路構想」に賛同し、中国人農業労働者を大量に受け入れ、北部のロンバルディア州は中国人であふれていたという背景があったから、これも予想されていたことで、同じ「一帯一路構想」の重要拠点であるイランと同様に最大の感染国になっている。

 

 韓国も、中国とのつながりが深く、文在寅大統領の反日政策の強化によって以前にも増して中国側に傾いていたため当初は感染者が急増したが、3月に入ってからは急に鎮静化し、グラフは中国とまったく同じ横ばいの軌跡を描いている。

 

 それらに比べて、日本の感染者数はほとんどいっていいくらい緩やかな増加傾向を示している。

 

 習近平中国国家主席国賓訪問という予定を控えていたため、中国人観光客の受け入れ拒否もせず、イギリス船籍でアメリカが運航するクルーズ船から大量の感染者を人道的立場から受け入れ、治療に当たったにもかかわらず、この程度で済んでいるのは、「全国の小、中、高校の休校要請」という思い切った措置が、のんびり構えていた国民の危機意識を目覚めさせた結果と言えるのではないか⁉️

 

 野党は、立憲民主党蓮舫議員の「休校措置の科学的根拠を示せ!」という妨害にも冷静に「私の責任において決断した」と言い切った。そもそも科学的根拠などあろうはずがない。急なことは当たり前、対応に困るのも当たり前、非常時にそんなことを言ってられるのも、野党に危機意識がまったくないことによる。

 

 他方、マスコミもひどかった。

 

 2月29日の総理大臣記者会見で、朝日新聞の東岡記者は

 「全国の小学校、中学校、高校などへの臨時休校の要請についてお伺いいたします。総理は27日に突然、発表しましたけれども、その日のうちに政府からの詳しい説明はありませんでした。学校や家庭などに大きな混乱を招きました。まず、説明が遅れたことについて、どうお考えになるかについてお伺いします。

 それから、今回の要請については与党内からも批判が出ています。国民生活や経済への影響、そして感染をどこまで抑えることができるかなどについて、どのような見通しを持っているのか、教えてください」と突然の発表であることや、国民生活や経済への影響を非難がましく質問したが、結果を見ればどうだろうか

 

 世界の多くの国が、安倍手法を手本に、この後、学校の休校措置をとったではないか。法的根拠は明確では無かったが、国のトップとして、責任を負っている以上誰かがやらねばならないことをやって結果を出した。率直に認めるべきだろう。

 

 ジャーナリストの高野猛氏は、「後手後手をカバーしようと前につんのめる安倍首相の醜態──新型コロナウイルス対応で台湾との余りの落差が評判に」とあからさまに批判した。

 その記事の中で引用された『後手後手の 後で叫ぶ 先手先手』の一句が掲載された37日付東京新聞の『時事川柳』欄」の記者も、選者も面白がるばかりで他人事としか見ていなかったのではなかろうか。高野氏と東京新聞こそ非難のための言辞を弄したに過ぎず、かえって醜態を晒したのではないか。

 

 毎日新聞山田孝男特別編集委員のコラムが、224日の「Twitter」に載った。「自分が感染しているどうかを、最寄りの医療機関で、いつでも、誰でもチェックしてもらえるPCR検査の普及と医療保険適用を急ぎ、受け入れ体制の確立見通しを示せ」という主張も、PCR検査の陽性検出率が40%といわれていることや、どんな検査も100%信頼できないことは、医学部の学生なら3年次に習うことだということを無視し、また、検査にかかる手間と人員数と費用をも無視した机上の暴論だったことが、今ならわかる。

 

 毎日新聞も、天下に恥を晒した。PCR検査が100%あてにならず、何回も検査して初めて陽性反応が出た事例があることも、224日時点で、当ブログですらつかんでいた情報だ。

 

 野党の諸氏も、大手マスコミの記者諸氏も、心しなければ、後になって馬脚をあらわし、恥を天下に晒すことになる。国民を甘くみると後でツケが回ってくるからご用心だ。

 

 危機に望んでは、「大きく広げて小さく抑える」のが危機管理の鉄則だ。ノンビリと対岸の火事のようなつもりで眺めていた国民を目覚めさせるため、『休校措置』というショック療法で『大きく広げて』、感染が『小さく抑えられている』現状があるのだ。

 

 恥を晒したマスコミやジャーナリスト諸氏は、恥をカバーしようと、感染者が60人も増えたとか、障害者施設で集団感染が起きたとか騒いでいるが、このグラフをじっくりと見ていだきたい。

 

 恐ろしい感染力❗️を持っていることをアメリカやイタリアの爆発的増加で理解し、中国や韓国の不自然な推移を見て疑問を持ち、日本のグラフを見て、いかにこの難局に適切な対応ができているかを冷静に読み取っていただきたい。

 

 これからどのような感染拡大を見せるかはわからないが、これだけ好き勝手ができる日本という国で、ここまで感染を抑えている現状を見る限り、安倍晋三内閣総理大臣の対応は正しいと認めざるを得ない。

 

以上